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『(推薦書籍紹介番組)「マスコミが報じないトランプ台頭の秘密」』藤井実彦2016.11.8(CM1)
２０１６・１０・２９ チャンネルくらら
【10月29日配信】特別番組「マスコミが報じないトランプ台頭の秘密 第2弾」江崎道朗・宮脇淳子・倉山満【チャンネルくらら】 （２）
２０１６・１０・８ チャンネルくらら 最重要動画 必見
【10月8日配信】特別番組「マスコミが報じないトランプ台頭の秘密」江崎道朗・内藤陽介・倉山満【チャンネルくらら】（３）
推薦書籍紹介番組
著書名 『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』
著者名 江崎 道朗 出版社 青林堂
発言者 外交・防衛評論家 江崎 道朗 憲政史家 倉山 満
聞き手 論破プロジェクト代表 藤井 実彦
※トランプの背後と旋風を語っている。
アメリカ人は敵味方を区別できない馬鹿。
（２）
「放送内容」
ナシ
「投稿紹介」
日本に住んでいる元米軍人とチャットする機会があったが、日本人は歴史を知らないと言っていた。
山下財宝、統一教会、下山事件など誤解もあるようだが、普通の日本人より戦後の歴史の知識があった。
トランプもヒラリーも支持しないそうだ。
ニュース女子で藤井さんがトランプの勝利を言うと上念さんが食って掛かっていたが、時代の流れではトランプになるのではないか。
※コミンテルンに汚染されているアメリカの実態が語られている。
（３）
「放送内容」
アメリカ大統領選挙で、不動産王トランプ氏がここまで国民の支持を得ることは、識者の誰も予想しませんでした。
今、アメリカで何が起こっているのか。
江崎道朗先生、内藤陽介先生、倉山満が語ります。
『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』 江崎道朗著
「投稿紹介」
江崎さんはこういう話をなんで安倍総理にしないのか、日本会議の人なんでしょ？ 総理に話ぐらいできるでしょ。
安部さんは財務省や外務省の機嫌を取りながら長期政権を維持しようとしてるように見える、そんなことでは経済も外交も中途半端なことしかできないだろうし、結局安部政権も憲法改正にはたどり着かないんだろうな。
※グローバリストの嘘つき安倍総理は日本を何処に向けて帆を進めているのだろうか？ 日本もだが何故、反日左翼共がウヨウヨ育つのだろうか？ 単に教育だけとは思えないのだが・・・
ＦＢＩが捜査再開 クリントン氏の新メールを発見 投票日まで１１日、選挙戦に打撃
米連邦捜査局（ＦＢＩ）のコミー長官は２８日、議会あての書簡で、大統領選の民主党候補ヒラリー・クリントン氏の私的メールアカウント使用問題で新たなメールが見つかったとして、７月に打ち切った捜査を再開すると表明した。
大統領選の投票日まで１１日となるなかでの問題の再燃はクリントン氏にとって痛手となることは必至だ。
コミー氏は書簡で、メール問題とは別の捜査チームから２７日に新たなメールが見つかったとの報告を受けたと説明。
「メールを精査し、機密情報が含まれているかどうかや重要性を判断するための適切な捜査に入る」としている。
米メディアによると、クリントン氏の最側近の一人、フマ・アベディン氏と夫のアンソニー・ウィーナー元下院議員が使っていたコンピューターから新たなメールが見つかった。
ウィーナー氏は９月、未成年者に性的な写真などを送っていたと報じられた。
ＦＢＩはメールの数を明かしていないが、調査にはある程度の時間がかかるとみられている。
クリントン氏は共和党のドナルド・トランプ候補との選挙戦を有利に進めているが、再燃した疑惑を抱えたまま１１月８日の投票日を迎える可能性がある。
トランプ氏は２８日、ニューハンプシャー州での演説で捜査再開に触れ、「おそらく、ついに、正義が下されるだろう」と言及。
聴衆は「彼女を投獄せよ」と連呼して応じた。
一方、クリントン氏は遊説のために訪れたアイオワ州で緊急記者会見を開き、「ＦＢＩが７月と異なる結論を導くことはないと確信している」と強調。
質問を短時間で打ち切り、足早に会場を後にした。
クリントン氏は２０１５年３月、国務長官時代に私的アカウントでメールをやりとりしていた問題が発覚。
ＦＢＩは今年７月、メールに機密情報が含まれていたとしたうえで、クリントン氏を「極めて不注意」と批判。
一方、意図的に機密情報を流出の危険にさらす意図はなかったと結論づけ、司法省に刑事訴追の見送りを求めていた。
つづく
※アメリカは極々一部の富裕層が国民を操っている偽装民主主義である。
ウイルス感染のデジタル家電が震源か 脆弱な「ＩｏＴ」、ハッカーの攻撃標的に
米インターネットのインフラ基盤を狙ったサイバー攻撃では、ウイルスに感染したデジタル家電が道具として使われたことが明らかになった。
電子機器や冷蔵庫など、日常生活で使う機器がネットにつながる「モノのインターネット（ＩｏＴ）」の脆弱性が露呈した格好だ。
サイバー攻撃は、大量のデータを送り付けてシステムをまひさせる「ＤＤｏＳ攻撃」。
複数の米メディア報道によると、無数のアドレスに加えて、ネット接続したウェブカメラやビデオ録画機が、ドメイン管理システムを運営する米「ダイン」に大量のデータを送りつけた。
日用品をネットにつなげる「ＩｏＴ」は、利用状況などがデータとして可視化できるため、消費者にとって画期的なサービスだ。
高速データ通信サービス（ＬＴＥ）やアプリケーションが開発され、腕時計型端末（スマートウオッチ）を皮切りに、冷蔵庫、自動車など身近な機器もネットに接続し始めている。
企業としても消費者個人に合わせて、多様な商品を紹介できる。
商品製造元にとって「匿名集団」に過ぎなかった消費者を「個」として認識できるようになる。
だが、「ＩｏＴ」の網が広がり、無数の日用品がネットでつながることは、ハッカーの攻撃手段が増えたことも意味する。
攻撃対象が増える危険も高まり、クラウドに集積された消費者の利用情報が将来的に攻撃対象となる可能性もある。
※メイド・イン・チャイナ、メイド・イン・コリアは不要！ やはり、あらゆる物に安心安全なメイド・イン・ジャパンが必要である。
愛国者はリベラリズムをたたき潰して…みなさんにも理解してもらいたい 日本は、世界の悪を撃退できる
この記事は、アメリカ、国連、在米韓国人、中国の悪をあぶり出す『テキサス親父の大予言 日本は、世界の悪を撃退できる』（トニー・マラーノ著、産経新聞出版 本体１２００円＋税）の序章から抜粋しました。
ネットでのご購入はこちらへ。
ハ～イ！ 日本のみなさん。
早速だが、声を大にして言わせてくれ。
オバマ政権下の８年間は「アメリカの黒歴史」だっ！！
オバマ大統領の失敗を挙げたらキリがない。
まず、２０１１年１２月にイラクから米軍を撤退させたが、そのタイミングが早すぎた。
この判断によって、中東はさらに混乱することになってしまったんだ。
過激派組織「イスラム国」がのさばっているのも、弱腰なオバマ大統領に責任があるのかもしれないな。
それから核武装を目指すイランに弱腰な姿勢をとったのも、４人のアメリカ人がイラン当局に拘束されたことを受けて、１６年１月に４億ドル（約４０８億円）の金を秘密裏に支払ったのも失敗だった。
８月になってそれが明らかになったときは、多くのアメリカ人が「マジカヨー！？」って叫んだわけだ。
アメリカ人を人質にすれば多額の身代金を得られるという、悪しき前例を作ってしまったんだからな。
俺が支持する共和党は、４億ドルの金がシリアのアサド政権に流れる恐れもあると批判していたが、本当にその通りだと思う。
つづく
●アメリカ社会にうんざりなアメリカ人 ＮＹタイムズは民主党の広告塔だ
中略
だが、ニューヨーク・タイムズ紙やＣＮＮなど、民主党の広告塔といっても過言ではないアメリカの左派メディアは、トランプ氏の考えが気に入らないようだ。
トランプ氏が共和党予備選挙に出馬して以降、ずっと批判を続けてきたんだ。
※立派な記事である。
大の親日家トニー・マラーノ氏は、アメリカ人ながら韓国の従軍慰安婦（性奴隷）に早くから取り組み、日本や韓国、アメリカで事実を発信して頂いている日本人の盟友である。
日本人はトニー・マラーノ氏から勇気をもらい、本当に感謝している。
日本人はこの際、彼の本を購入して感謝の意を伝えよう！ アマゾンは使わず地元の本屋に注文したぜ！
トランプ氏、同盟国に防衛費負担増要求
米大統領選の共和党候補ドナルド・トランプ氏は１９日、第３回討論会で、日本や韓国など米国の同盟国に対し、防衛費負担増を改めて求める考えを示した。
※日本に負担増を求めるなら、尖閣を含め日本を守ってから言え！ 北方領土（樺太・千島列島）は米ロの悪企み、竹島を盗ませたアメリカ、全島日本に取り返して言え！
米大統領選討論会、妊娠中絶・銃規制をめぐり冒頭から激しい応酬
米大統領選の候補者による最後の論戦となる第３回テレビ討論会が１９日、ネバダ州ラスベガスで始まった。
民主党のヒラリー・クリントン候補と共和党のドナルド・トランプ候補は、冒頭から女性の妊娠中絶の権利をめぐり激しく対立した。
ただ、過去２回の討論会で互いの個人攻撃が目立ったのとは対照的に、今回は中絶や銃所持の権利、移民問題など政策テーマに基づいた議論が交わされている。
クリントン氏は、自身が大統領になった場合、最高裁判事の任命に当たり、１９７３年に女性の中絶を合憲とした最高裁判決を支持する判事を任命すると約束。
一方のトランプ氏は、この判決に反対する判事の任命を約束した。
トランプ氏はまた、米国民が銃を所持する権利を守る最高裁判事を任命すると表明。クリントン氏は、銃所持の権利は支持するが、銃規制の強化を望むと述べた。
※ヒラリー・クリントの裏が暴かれなかったが、何を意味するのか？考えてみよう。
【確実な】ロシアが９１１米国自作自演テロに関する証跡付き暴露記事の発信。
2001年9月11日に実行された偽旗作戦は、複数の国家によって行われた共同的な謀略であったということは疑う余地もないものになった。
アメリカ、イスラエル、サウジアラビア、そしてイギリスはそれぞれ、この人類に対する犯罪の遂行および隠蔽に直接的に関与していたということが証明されているのである。
※人間は大きな事件や大嘘ほど騙され易いものである。
【新・世界の裏】戦争を望む軍産複合体 第三次世界大戦
近年の戦争で鍵を握っているのは、莫大な資産を所有する世界財閥、ロスチャイルド一族とロックフェラー一族です。
政治家でも彼らの意見を無視することはできません。
それは大統領でも例外ではないのです。
※第二次世界大戦以降、戦争しているのは偽民主主義のアメリカと一党独裁のシナ、共にグローバリズムである。
サウジ関係の見直しに動く米国、石油と引き換えに武器供与、８３年前の「ワシントン・リヤド密約」への不満根強く
ニューヨークの隣のコネティカット州はリベラル層が根を張るが、安全保障の分野に限れば保守色の強い政治家を輩出。
雇用創出で軍需産業に世話になっているというのがその理由だ。
防衛部門が強い多国籍企業や潜水艦の建造会社が本拠地を置く。
だが、同州出身の議員が革新的な主張を打ち出し、外交関係者の間で話題になっている。
上院外交委員会メンバーのクリス・マーフィー議員（民主党）が先月、中東における米国の同盟国、サウジアラビアに対する武器輸出を制限する法案を提出したからだ。
法案は共和党議員と作成。結局は否決されたものの、反対７１票に対して２７の賛成票を得た。
ニクソン・ショックや石油危機を乗り越えた両国関係の起源をたどると、１９３３年に米国の石油資本がサウジから油田の利権を獲得した取引にたどりつく。
以来、米国は軍事協力など安全保障をサウジに提供し、一方のサウジは米国に原油を安定供給してきた。
つづく
広島の通訳女性が米国で被爆証言 「水あげた人、目の前で亡くなった」 英語で大学生に語る
広島市の英語通訳で被爆者の小倉桂子さん（７９）が１３、１４の両日、「平和のために世界の人々と体験を共有したい」と、米カリフォルニア州のポモナ大学で英語による証言をした。
大学の敷地では１４日、広島市で被爆したイチョウの苗木の植樹も行った。
小倉さんは８歳の時に広島市の爆心地から約２・４キロの自宅近くで被爆した。
１３日は約８０人の学生らを前に、自宅近くの神社に逃れてきた被爆者に水を与えたところ目の前で亡くなり、長年、罪悪感にさいなまれたと体験を語った。
小倉さんは広島の原爆資料館の元館長だった夫の馨さんを１９７９年に亡くし、遺志を継いで英語で被爆体験などを語る活動を続けてきた。
米国での証言は今回が初めて。
学生からの「日本の人々は広島と長崎への原爆投下をどう捉えているのか」との質問に、小倉さんは「戦争が二度と起きてはいけない」との共通した思いが日本人にはあると説明した。
※日本人の多くはアメリカの原爆投下を戦争犯罪と認識しているのだが・・・ アメリカは戦勝国だが、己の戦争犯罪を隠す目的で開いたのが東京国際軍事裁判、嘘で塗り固めた人道に対する罪、大東亜戦争はアメリカの謀略から始まり、日本人が大虐殺され終焉したが、人道に対する罪はアメリカこそ負うべき罪である。
この事実、既に明らかである。
北の核開発止めねば「中国をミサイル防衛で包囲する」 クリントン氏の発言が明らかに
米大統領選の民主党候補、ヒラリー・クリントン前国務長官が長官退任後の２０１３年６月、中国が北朝鮮の核開発を止めることができなければ「中国をミサイル防衛で包囲する」と発言していたことが１４日、分かった。
別の講演では中国の南シナ海進出も厳しく非難。
内部告発サイト「ウィキリークス」が講演記録を含むクリントン氏の陣営幹部のメールを公開した。
中国は、自国の核戦力を損ねる米軍の最新鋭迎撃システム「高高度防衛ミサイル（ＴＨＡＡＤ）」の韓国配備計画に強く反発。
クリントン氏の発言は大統領に就任した場合、中朝により強硬な姿勢で臨むことをうかがわせる内容だ。
クリントン氏は講演で、北朝鮮が弾道ミサイル開発に成功すれば同盟国の日韓だけでなく、理論的にはハワイや米西海岸に到達可能になると中国側に伝えたと強調。
ミサイル防衛網の強化を主張した。
つづく
※クリントン財産はシナから巨額の献金を受けており、政治的配慮をしていないと言いたいのだろうが・・・
この発言を真に受ける者はいまい。
大統領になりさえすれば、シナから政治献金を受け、再びシナを優遇するだろう。
米、ノート７の航空機内持ち込みを禁止 発火問題で緊急命令、刑事罰も
米運輸省は１４日、韓国サムスン電子の新型スマートフォン「ギャラクシーノート７」で発煙・発火事故が相次いでいることを受け、米国内で発着する航空機へのノート７の持ち込みや、預け入れ荷物にノート７を入れることを禁止する緊急命令を発表した。
１５日正午（日本時間１６日午前１時）から実施する。
フォックス長官は１４日の声明で「飛行中の機内で１件でも出火が起きれば、乗客が重傷を負う高いリスクがあり、さらには多くの人命を危険にさらす」と緊急命令の理由を説明した。
緊急命令は米国に向かう便、米国から出発する便、米国内を移動する便のすべてでノート７の持ち込みなどを禁止。
乗客がノート７を持ち込もうとした場合は没収のうえ罰金が課される。
また乗客が荷物にノート７を入れて預けた場合は、重大事故につながる危険性が高まるため、刑事罰に問われる可能性。
ノート７は８月に米国や韓国など約１０カ国で発売された直後からバッテリーから発煙、出火するなどの報告が相次いでいた。
サムスンは９月、すでに出荷されていた約２５０万台のリコール（回収・無償修理）を発表。
しかし代替品として交換した製品でも事故が起き、サムスンは今月１１日にノート７の生産・販売停止を発表した。
米消費者製品安全委員会（ＣＰＳＣ）は米国内で１９０万台が回収の対象になっているとしている。
日本ではノート７は発売されていない。
※韓国製ノート７は在日や民主党の連中が購入するだけだろうが、世界の航空各社は何故、アメリカ同様の対応をしないのだろうか？
クリントン陣営内のメール暴露＝告発サイト、続々と－米大統領選
内部告発サイト「ウィキリークス」が米大統領選の民主党候補ヒラリー・クリントン前国務長官（68）の陣営内で交わされたメールを続々と暴露している。
米当局は、ロシア政府が絡んだサイバー攻撃の一環とみているが、共和党候補ドナルド・トランプ氏（70）はこれを利用して反転攻勢に出ようとしている。
メールの公開が始まったのは7日。
ポデスタ選対本部長の受信ボックスから盗み取ったメールとされ、米メディアによると、12日までに6000通以上が公開された。
メールは全部で約5万通あるといい、ウィキリークスは11月8日の大統領選をにらんで順次明らかにしていく構えだ。
これまでに公開されたメールには、クリントン氏が公表を拒んできた金融機関向けの高額謝礼付きの講演原稿が含まれていた。「開かれた貿易、開かれた国境」を目指すとの文言が盛られ、環太平洋連携協定（TPP）反対を掲げるクリントン氏が公にしている主張と矛盾しかねない内容だ。
クリントン氏が長官時代に私用のメールアドレスを公務に使っていた問題をめぐって、陣営幹部が司法省関係者から情報提供を受けていたことを示すメールもあった。
大統領選で窮地に立つトランプ氏は連日、「恥さらしな行為。クリントン氏は出馬不適格だ」などと激しく攻撃している。
ウォール・ストリート・ジャーナル紙は12日、ハッキングにはロシア情報機関が関与しているとみて、連邦捜査局（FBI）が捜査していると報道。
ポデスタ氏は「トランプ氏の後押しを狙ったものだ」との声明を出し、ロシア政府とウィキリークス、トランプ氏の関係者が連絡を取り合っている疑いも指摘した。
暴露されたメールは今のところ、クリントン氏にとって大きな打撃にはなっていないが、今後公表されるメールの内容次第では痛手になる可能性も否定できない。
アーネスト大統領報道官は記者会見で「民主主義を不安定化させようとしている。
オバマ大統領も深刻に受け止めている」と懸念を示した。（了）
※アメリカの民主主義崩壊は今始まったことでは無かろうに・・・
アメリカの民主主義は偽物、国民に主権さえ無く、単に選挙をしているだけの嘘つきの共産国家だろう。
しかし、ヒラリーはこの事態を予想できなかったのか？
トランプ氏の「有名人ならば女を思うまま…」発言に、クリントン氏「女性虐待だ！」醜聞めぐり応酬 第２回テレビ討論会
米大統領選の第２回テレビ討論会が９日、セントルイスのワシントン大学で開かれ、民主党クリントン氏（６８）と共和党トランプ氏（７０）が、スキャンダルをめぐり激しく応酬した。
トランプ氏は、２００５年のテレビ番組収録の際、「有名人ならば女を思うままにできる」などと、女性を蔑視するわいせつな発言をしていたことについて、「家族と国民に謝罪する。
ロッカールームでの話のようなものだ」と釈明した。
逆に、ビル・クリントン元大統領の不倫問題を持ち出し、「女性への虐待だ」と攻撃した。
クリントン氏は「彼が何者かを象徴している。これがドナルド・トランプだ。大統領、軍最高司令官に不適格だ」と訴えた。
つづく
【10月8日配信】特別番組「マスコミが報じないトランプ台頭の秘密」江崎道朗・内藤陽介・倉山満【チャンネルくらら】
アメリカ大統領選挙で、不動産王トランプ氏がここまで国民の支持を得ることは、識者の誰も予想しませんでした。今、アメリカで何が起こっているのか。江崎道朗先生、内藤陽介先生、倉山満が語ります。
『マスコミが報じないトランプ台頭の秘密』江崎道朗著・https://goo.gl/EwS08x
トランプ氏「対中断交」に言及、傘下ホテルの中国人客規制ならば…
米大統領選の共和党候補で不動産王のドナルド・トランプ氏（７０）が、訪問先の西部ネバダ州で地元テレビ局のインタビューに応じ、中国が同氏のホテル事業を妨害した場合には、国交を「断絶」する可能性があると述べたことが、６日分かった。
仮定の質問に答えたものだが、９日の第２回大統領候補討論会で話題となりそうだ。
テレビ局の記者から５日、トランプ氏がラスベガスで営む高級ホテルに泊まる中国人の旅行を制限した場合にどうするかを聞かれ、トランプ氏は「中国がそんなことをすれば、われわれは中国との関係を断絶する。中国はたちまち破算だ」と答えた。
これに対し、民主党副大統領候補のケーン上院議員は、６日の演説で「自らの損益を米国の損益に優先させる人物は大統領にふさわしくない」と批判した。
※トランプはシナ人客を当て込んでシナの鋼材を輸入しビルを建設したのだが・・・
＜米列車事故＞安全システム 自動停止する仕組み未導入
米東部ニュージャージー州のホーボーケン駅で９月２９日、通勤列車が駅舎に突っ込んだ事故で、列車には制限速度を超えた時に自動的に減速・停止する安全システムが導入されていなかったと米メディアが伝えた。
この駅で以前にも同様の事故が起きており、米国家運輸安全委員会（ＮＴＳＢ）は２９日、安全システムが導入されていれば事故を防げたかどうかも調べる方針を示事故ではホームにいた女性（３４）が死亡し、手当てを受けた５０代の日本人男性を含む１１４人が負傷した。
安全システムは全地球測位システム（ＧＰＳ）などを使って列車の位置や速度を監視し、自動的に速度超過を防ぐ仕組み。
米国では２００８年、西部カリフォルニア州で列車同士が正面衝突して２５人が死亡した事故をきっかけに、１５年末までに安全システムをすべての列車に導入するよう義務付ける法律が成立した。
だが、コスト面などから交通業界の反対を受け、導入期限を１８年末に延長。
今回の事故を起こした鉄道会社ニュージャージー・トランジットも安全システムを導入していなかった。
ＡＰ通信などによると、駅に進入する際の制限速度は時速１０マイル（約１６キロ）だが、列車はこれを上回る速度で終着駅のホーボーケン駅に進入し、車止めを乗り越えて駅舎に激突。
この駅では１１年５月にも列車が止まらずに車止めに激突、３０人以上が負傷する事故が発生した。
ＡＰ通信によると、運転士が速度コントロールを誤ったことが主な原因だった。
※銃もだが、人命が疎かにされている証である。
９・１１法案、米議会が再可決 オバマ大統領の拒否覆す
米同時多発テロの遺族らがサウジアラビアなど外国政府に損害賠償を求めることを認める法案をめぐり、米議会は２８日、３分の２以上の賛成多数で再可決し、オバマ大統領が発動した拒否権を覆した。
拒否権が覆されたのはオバマ政権で初めて。
法案はまず５月に上院、今月９日には下院でそれぞれ可決された。
しかし、サウジ政府との関係を損なうことや、海外で米国に対する訴訟が頻発するきっかけになることを懸念したオバマ氏が２３日に拒否権を発動していた。
上下両院に覆された拒否権を再び行使することはできず、法案が成立することになった。
オバマ氏は米ＣＮＮで再可決を「間違いだ」とし、議員が選挙を意識した「政治的な投票だ」と批判した。
法案は通称「９・１１法案」と呼ばれ、テロに関与した外国政府に対して訴訟を起こすことを認めている。
現行法では、外国政府は免責が認められていた。
米、複数の中国企業調査 北朝鮮の制裁逃れ
北朝鮮への制裁を担当する米国務省のフリード調整官は２８日、国連などによる北朝鮮への制裁に違反したとして、複数の中国企業を含む世界各地の企業を調査していると明らかにした。
米上院外交委員会の小委員会で証言した。
米当局は２６日、北朝鮮による核兵器開発に関与し、制裁逃れに加担したとして中国遼寧省丹東市の貿易会社「鴻祥実業発展有限公司」と経営者らを刑事訴追したと発表した。
フリード氏は米政府が北朝鮮の制裁逃れに関して第三国の企業を制裁対象にする措置に踏み切ったと説明し、今後もほかの企業に制裁を加える可能性を示唆した。
※ようやく気付いたのか？ 日本政府もアメリカを見習え！
「経験」のクリントン氏と「怒り」のトランプ氏が激しい応酬 第１回直接対決、米国民の審判は… （１）
２０１６・９・２７ 産経新聞
米大統領選 クリントンＶＳトランプ、初の「世紀の討論会」激しい舌戦 ＣＮＮ世論調査ではクリントン氏に軍配？ （２）
米大統領候補による第１回討論会は、民主党のヒラリー・クリントン氏の豊富な「経験」とドナルド・トランプ氏の既成政治家に対する「怒り」がぶつかり合った。
米国民はどちらに信頼を寄せるか。
全３回の討論会は岐路に立つ米国の針路を決める戦いとなる。
クリントン氏は深紅パンツスーツ姿で登場すると、トランプ氏と握手を交わし、「お元気、ドナルド？」と笑顔を浮かべた。
トランプ氏はトレードマークの赤ではなく民主党のイメージカラーである水色のネクタイで見た目は落ち着いた印象を演出した。
しかし、討論が始まると互いにクリントン氏の私用メール問題、トランプ氏が納税証明書を提出していない問題を批判するなど、相手の発言を許さない激しい長広舌の応酬となった。
つづく
（２）記事をご覧あれ！
※シナの銭に汚れたクリントン対銭儲けが上手いトランプ。
どっちが大統領になっても同じ、日本は国難に向かうだろう。
町山智浩★トム・クルーズの秘密を暴いた衝撃のドキュメンタリー映画！ #町山智浩
ナシ
「拉致」指令認める金正日総書記の肉声公開 ドキュメンタリー映画「恋人と独裁者」が米国で封切り
北朝鮮による韓国人女優と映画監督の拉致事件を扱ったドキュメンタリー映画「Ｔｈｅ Ｌｏｖｅｒｓ ａｎｄ ｔｈｅ Ｄｅｓｐｏｔ（恋人と独裁者）」の上映が２３日、米ロサンゼルスやニューヨーク、首都ワシントンなどの一部の劇場で始まった。
被害者が金正日（キム・ジョンイル）総書記とのやりとりをひそかに録音していた内容が含まれており、拉致の指示を認める金総書記の「肉声」が公開された。
北朝鮮は１９７８年１月、韓国人女優の崔銀姫（チェ・ウニ）さんを香港から工作船で拉致。
行方を捜していた元夫で映画監督の申相玉（シン・サンオク）さん（故人）もその後、拉致された。
金総書記が映画作りに従事させ、北朝鮮映画の質を向上させるために拉致した事件として知られる。
２人は北朝鮮で再婚した。
つづく
ウォール街の優等生は不正まみれ 「ウェルズ・ファーゴ、お前もか？」 ニューヨーク駐在編集委員・松浦肇
「すぐに辞任して、給与を返上しなさい。司法省から捜査されるべきです」（民主党のウォーレン上院議員）
２０日、ワシントン。
米議会上院銀行委員会では、証人として召喚された米大手銀ウェルズ・ファーゴのスタンプ最高経営責任者（ＣＥＯ）がつるし上げにあっていた。
スタンプＣＥＯが「責任を感じます。すみませんでした」と米国人らしからぬ神妙な調子でわびても、議員の攻撃は止まらない。
「これは詐欺。投資家に開示していなかったのは、証券取引法違反です」。
共和党のトゥーミー上院議員は、スタンプＣＥＯをしかりつけた。
つづく
※松浦肇よ、ウオール街に幻想を抱くな！ 世界の混乱の源はウオール街にこそある。
日本のテクノロジーでワシントン－ＮＹ１時間！ 動き出す米国のリニア計画、近く事業調査
日本の超電導リニア技術で米首都ワシントンとニューヨークを結ぶ計画が動き始めている。
昨年１１月に一部路線での営業許可を得た地元民間企業「ＴＮＥＭ」などは近く事業調査に着手する見通し。
日本側はＪＲ東海が技術協力するほか、政府もトップセールスに乗り出して米国でのリニア計画の実現を目指している。
鉄道インフラ輸出で中国などとの競合にさらされる日本は、米国での成果を他地域でのセールスにつなげたい考えだ。
ＴＮＥＭは、再生可能エネルギーに長く関わってきた投資家のウェイン・ロジャース氏がトップを務める米企業で、ＪＲ東海の協力でリニア計画の実現を目指してきた。
「北東回廊」と呼ばれるワシントン－ニューヨーク間（約３３０キロ）を１時間でつなぐ計画で、昨年１１月にはワシントンとメリーランド州ボルティモア間（約６０キロ）の廃止路線の営業権を取得することを州政府から承認された。
ＴＮＥＭは現在、具体的なルートの確定や環境への影響を見極めるための事業調査に向けた準備中。
連邦政府から２８００万ドル（約２９億円）の補助金を得ることも決まっている。
ＮＦＬ選手が「黒人差別」に抗議し、国歌斉唱時の起立を拒否したことがきっかけで全米に波紋が…
米社会で黒人への偏見や差別が色濃く残る中、プロフットボールＮＦＬの黒人選手たちが試合に先立つ国歌斉唱時に起立するのを拒み、差別の“追放”を社会に広く訴えるケースが増えている。
これを受け、黒人の地位改善に取り組む慈善団体に多額の寄付をしたり、地元政治家と面会したりして事態改善を求める黒人選手も出てきた。
国歌斉唱時の起立を拒み、米メディアから注目を浴びたのは、名門サンフランシスコ・フォーティーナイナーズのコリン・キャパニック選手。
今月１日、サンディエゴ・チャージャーズとの試合の際、国歌斉唱に合わせて選手や大勢のファンらが起立する中、右膝をグランドにつけ、両腕を抱え込むポーズをとった。
中略
一連の“運動”を巻き起こす発端となったキャパニック選手は最近、１１９０万ドル（約１２億円）の報酬のうち、１００万ドルを貧しい黒人たちに寄付すると表明した。
チーム側も、サンフランシスコ湾一帯にある慈善団体に１００万ドルを拠出し、黒人の地位向上に尽力する考えを示すなど、一選手が見せた行為は米社会に“大きなうねり”を生じさせている。
※稼ぐ黒人は寄付さえすれば黒人が救われると考えるのも間違いである。
銭で解決出来る問題では無い。
世界は黒人と黄色、白人がいる事を人類が認めるだけで大きく変わる。
アジアには馬鹿な漢人もいるのだが・・・
白人は大東亜戦争で痛い目にあったにも関わらず、今尚、区別すら出来ず差別を続けているのである。
アメリカ映画を観ても無理なキャスティングが愚かさを感じる。
嘘で大日本帝国を裁いた結果が今に繋がっているのだが、何も反省していない守銭奴と化した多くの愚かな白人が情けない。
国連も同様だが・・・
オバマ米大統領、広島に続きラオスでも「レガシー」作り…なお残る不発弾処理に向け、日本は不発弾除去機を新たに投入
オバマ米大統領が今月、米大統領として初めてラオスを訪問した。
来年１月の退任を控えた最後のアジア歴訪。
アジア重視戦略を掲げてきたオバマ氏は、ベトナム戦争時に米軍が投下した不発弾処理という「負の遺産」に向き合う姿を鮮明にし、新たな支援も表明した。
ただ、処理能力は不発弾の量に追いつかず、全土の安全化への道のりは見通せない。
そんな中、日本の建設機械メーカーが、世界初の不発弾除去機を開発し現地投入した。
「ラオスに米大統領が訪れることは、かつては想像もつかなかったろう」。
オバマ氏は６日、ラオスの首都ビエンチャンで講演し、米軍がラオスで行った軍事作戦が「秘密の戦争」で、何年も米国市民に隠蔽されていた過去に言及。
「今でも多くの米国人が、その歴史の一コマをよく分かっていない」と述べた。
中略
ＪＭＡＳは０６年からラオスで支援を開始。
ただ、人手不足と危険な作業で、時間がかかる。
現地代表、君川恒治さん（６５）は、去年１１月から現地で不発弾処理などの技術指導に当たっている。
現役時代は、カンボジアでの国連平和維持活動（ＰＫＯ）の地雷処理にも当たった。
「ラオスの不発弾は広範囲で数が多い。日本企業の技術で機械化できれば、作業の効率化と、万が一爆発した際のリスクにも対応しやすい」と期待を高める。
ＪＭＡＳは、近く現地の技術者へ処理機の操作指導を初め、今年１１月には実際の処理活動に投入する方針だ。
※オバマ大統領の存在は日本の役に立ったのか？ 東アジア、東南アジアの危機はオバマがシナを放置して来た結果だろう。
「イスラム国」系サイトが「ＩＳの兵士が実行した」と声明 米ミネソタ州のモール刺傷事件で テロの可能性
米中西部ミネソタ州のショッピングモールで男が買い物客らを次々と刺した事件で、過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）系のニュースサイトは１８日、「ＩＳの兵士が実行した」と伝えた。
事実上の犯行声明だが、信ぴょう性は不明。
８人と伝えられていた負傷者は９人となった。
連邦捜査局（ＦＢＩ）の当局者は同日、テロの可能性があるとみて男の周辺を捜査していることを明らかにした。
ＡＰ通信などが伝えた。
事件は１７日に発生。男はナイフを持ち、民間警備会社の制服姿で、犯行中にイスラム教の神（アラー）に言及したほか、少なくとも１人にイスラム教の信者かどうか尋ねたという。
現場にいた非番の警察官が男を射殺した。
ＮＹマンハッタンで爆発、通行人ら２５人負傷
ニューヨーク・マンハッタンで１７日夜、中心街の通りで爆発が発生した。
ニューヨーク市警の発表では、爆発があったのはマンハッタン中部の店舗や飲食店などが立ち並ぶチェルシー地区。
当時は土曜の夜で食事などを楽しむ人たちでごった返していた。
地元メディアは、通行人ら２５人が負傷したと報じている。
けがの程度は不明だが、いずれも軽傷だという。
爆発が起きたのは同日午後８時半（日本時間１８日午前９時半）頃で、目撃情報などから、通りにあった不審物が爆発したとみられるという。
爆発の影響で近隣の地下鉄が運行を一時的に運転を見合わせた。
この事件に先立ち、近隣のニュージャージー州でも爆発事件が発生しており、警察当局は二つの事件に関連がないか慎重に調べている。
ニューヨークでは国連総会の一般討論演説で、１９日以降、安倍首相ら各国の首脳級が順次、集まることから、厳戒態勢が続いていた。
【ニッポンの新常識】報道されないヒラリー氏の本当の病状 一部メディアは記事削除にブロック
米中枢同時テロから１５年が経過した１１日、ニューヨークで追悼式典が開催された。
米大統領選の民主党候補、ヒラリー・クリントン前国務長官と、共和党候補のドナルド・トランプ氏も出席した。
ところが、ヒラリー氏は体調不良で途中で会場を後にした。
公式発表によると「彼女は肺炎を患っており、暑さで脱水症状を起こした」という。
１２、１３日に予定していたカリフォルニア州訪問も中止となった。
この公式発表を信じたネットユーザーはいないだろう。
中略
ヒラリー氏は危機的状況を何度もスルリとくぐり抜けてきた。
だが、パーキンソン病ならば徐々に進行する。
その場しのぎは無意味なだけでなく、世界中が迷惑する。
有権者の疑念が晴れるまで説明するか、民主党の推薦を辞退するか、二者択一を迫りたい。
※アメリカは嘘つきが暮す偏見と欺瞞に満ちた愚かな国家なのか？
【暴露】トランプ氏 9 11 ケネディの秘密を世界に明かす可能性が
トランプ氏、9.11同時テロ、ケネディ暗殺の秘密を世界に暴露する可能性！ブッシュ家に暗殺される危険を察知し秘密をプーチンに書簡！ブッシュ家はヒトラーに資金提供し莫大な富み、ケネディ暗殺の立役者！
※トランプ暗殺はトランプが立候補した時から噂がある。
韓国“犬喰い”北朝鮮が援護「撲殺で美味“スタミナフード”」 豪も犬肉を中国に…“残虐食文化”めぐる世界の動き（４）
▼殴り殺す虐殺“犬喰い”韓国（３）欧州からボイコット運動、慌てて…から続く
さて、今回の本コラムは韓国の“犬喰い文化”追及の最後となる第４弾でございます。
５月１０日付の本コラム＜年３００万匹“犬喰い”韓国「苦しめて殺した方が美味！」 残虐“文化”に欧米が激怒、救出騒ぎ の原稿を機に、犬は“苦しめて殺した方がアドレナリンがたくさん出て肉が美味くなる”と、わざと残虐な殺し方で犬を食肉化したり、ネコは生きたまま熱湯の入った圧力鍋のようなもので煮込み“リウマチに効く”（実は医学的根拠はゼロ）といって漢方薬のスープにしたりといった、
韓国の残虐過ぎる食文化に対し、欧米を中心とした世界各国から非難の声が沸き上がり、各国の動物愛護団体などが韓国にある犬肉生産ファームに乗り込み、食用犬の救出活動に乗り出しているお話などをご紹介しました。
▼韓国の殴り殺す“犬喰い文化”撲滅を訴える米団体「コリアン・ドッグス・オーガニゼーション」（http://koreandogs.org/）
そして記者は何度も、食文化は国によってそれぞれだが、牛や豚などの命を奪い、食用化する際、日本では感謝の気持ちを持って接するが、その真逆といえる韓国のこうした異常な残虐性こそが世界中から非難されている理由であるとご説明しました。
ところが、こうした“犬喰い文化”を撲滅するには、解決せねばならない課題がまだまだ山積のようです。
本シリーズの最後となるこの第４弾では、そういった現状についてご説明いたします。
“反日”連合…年１０００万匹の世界最大“犬喰い”国家、そして“犬喰い”祭り仕掛けた“策士”国家…
反捕鯨を訴える豪州…動物を使い捨てビズ
ヤギ放つ→増えすぎ…退治で野生犬→増えすぎ…「“お前はもう死んでいる”毒カプセル」
中略
“犬喰い文化”の問題は引き続き、定期的にウォッチしたいと思います。なぜなら、われわれ日本人にとっても他人事ではないからです。
記者に多くの助言をくれた団体コリアン・ドッグス・オーガニゼーションのメンバーもこう言います。
「欧米には、日本人も中国人も韓国人もみんなアジア系という一括りで扱い、区別がつかない人も多くいます。そんな人たちは日本人も犬を食べていると思っているのです」
※欧米（イギリス・フランス・アメリカ・オーストラリア）人は有色人種を大量に虐殺、シナはシナ大陸（シナ人、チベット人、モンゴル人、ウイグル人）に暮す同じ有色人種を大量に虐殺（猟奇的）、人食いも同時にしているのだが・・・
世界で真面なのは人種はシナ人と朝鮮人を除く黄色人種とアフリカ系黒人だけだろう。
ＮＹは９・１１から立ち直ったのか 世界を震撼させたテロから１５年－グラウンド・ゼロを歩く
世界を震撼（しんかん）させた米国連続テロ事件から１５年、「９・１１」がまたやってくる。
新たなテロの脅威にさらされる２１世紀の世界にとって、アメリカ中枢部を襲った連続テロは、悲劇と恐怖の原点として多くの教訓を残した。
２００１年暮れに訪ねたニューヨークは悲しみと怒りに包まれていた。
今、現地で悲劇はどう記憶され、街は立ち上がったのか。再びグラウンドゼロを訪ねた。
ＷＴＣビルは２つではない 現在のグラウンド・ゼロ ９１１ Ｍｅｍｏｒｉａｌ Ｐｌａｚａ ９１１ Ｍｅｍｏｒｉａｌ Ｍｕｓｅｕｍ
撮影禁止エリア 自由の女神像から 痛みも悲しみも抱えてる、でも…
中略
イベントはテロによる暴力と破壊に立ち向かおうと実施された平和行進で、警察当局発表によると、約２万人が参加したという。
ブルックリン地区からマンハッタン側にカメラを向けると、ＷＴＣエリアの中にそびえる新しい１ＷＴＣが見えた。かつて粉塵（ふんじん）に追いかけられて渡った橋を今、ニューヨーカーは笑顔を浮かべながら歩いていく。
警備にあたる警官も、肩の力を抜いて、同じペースで、ゆっくりと歩いていた。
痛みも悲しみも抱えつつ、それでもニューヨークは、少しずつ歩み出しているように思えた。
※ご冥福をお祈りしています。
アメリカに私欲を満たそうとするキングメーカーが存在する限り、アメリカの政治は何も変わらない。
アメリカに影響を受ける日本だが・・・日本はこれでいいのだろうか？ いいハズがない。
何かに付け何時も考えるのだが、もし、大東亜戦争に大日本帝国が勝利していたなら、こんな悲惨なテロが起きていただろうか？と・・・ 決して起きてはいないだろうが、日本はシナの脅威が続く限り、残念だが、現状が続くのであろう。
オバマ大統領も吸っていた！ 米国はもはや「マリファナ天国」 大統領選に隠れて各州が続々と合法化するが…
１１月８日の米大統領選に併せて、カリフォルニア州など５州で嗜好（しこう）品としての大麻（マリフアナ）の合法化の是非を問う住民投票が行われる。
前回２０１２年の大統領選でもコロラド州とワシントン州で住民投票が実施され合法化が承認された。
１３年にはウルグアイが国として初めて合法化に踏み切った。
相次ぐ合法化の背景には、健康への有害性が低いとの認識に加え、税収アップや愛好家誘致、麻薬犯罪組織の撲滅といった効果への期待がある。
米国では大麻経験者が４割超に達しており、抵抗感は薄く、カリフォルニア州でも６０％が合法化に賛成しているという。
全米で最大の人口を有する同州で承認されれば、合法化の動きが一段と加速するのは必至だ。
米調査会社、ギャラップが８月に発表した１８歳以上の成人１０００人を対象にした調査リポートによると、大麻を使用していると答えた人は、８人中１人に当たる１３％で、１３年の前回調査の７％からほぼ倍増した。
大麻を使用したことがあると答えた人は４３％を占め、前回の３８％から上昇した。
つづく
※世界は煙草を人体に害があるとしているが、タバコと大麻、薬物（違法）の違いが明確に示されていない。
世界は薬物の撲滅を大声で叫んでいるのの、対策に真摯に取り組んで来たのだろうか？ 大いに疑いたくなる。
政府はもう嘘をつけない！堤未果 大竹まこと ゴールデンラジオ 大竹メインディッシュ ２０１６年９月７日
【9月7日 堤未果】 9月7日 ： 堤未果 番組のメインを飾るゲストが登場！ 大竹まこと＆各パートナーがお客様のトークを料理します。
米国歌に起立拒否のNFL選手、オバマ氏が擁護
米NFLのコリン・キャパニック選手が米国内の人種差別に抗議するため国歌演奏時の起立を拒否して賛否両論となっている問題で、オバマ米大統領は5日、キャパニック選手は憲法で保障されている意見表明の自由を行使しているだけだと擁護した。
訪問先の中国で発言したオバマ氏は、選手の行動は議論に値するものだと述べた。
NFLではキャパニック選手の行動にならい、複数の選手が国歌演奏中に座ったりひざまずいたりしている。
中国・杭州で開かれた20カ国・地域（G20）首脳会議に出席後の記者会見で、キャパニック選手の抗議行動について質問されたオバマ氏は、なぜ国歌に敬意を示そうとしないのか、軍関係者が理解するのは大変だろうが、問題提起しようとする選手の誠意は疑いようがないと述べた。
つづく
※これは頂けない。
何処の国民であれ、自国に愛と敬意を払った上で批判や抗議をすればいい。
コリン・キャパニック選手は自国に敬意さえ払えないなら、単なる嫌がらせ、自己満足に過ぎず、日本の反日左翼や反日日本人と全く同じ構図、批判されて然るべき。
黒人自らこんな抗議をするから人種差別が無くならないのである。
在日韓国朝鮮人も同様である。
私用メール問題でＦＢＩが聴取内容を公開 クリントン氏「思い出せない」連発、トランプ氏「理解できない」
米民主党の大統領候補、ヒラリー・クリントン氏が国務長官在任中に私的な電子メールアカウントを使っていた問題で、米連邦捜査局（ＦＢＩ）は２日、７月に行ったクリントン氏への事情聴取の概要などをまとめた報告書を公表した。
クリントン氏はＦＢＩに対し、国務長官に就任した２００９年１月、側近に対して私的アカウントを作るよう指示したことを認めた。
一方、具体的な指示の内容は思い出せないと説明した。
さらに国務省からメールの取り扱いの内規について説明を受けたことや、私的アカウントで扱うべきでないメールを受け取ったことについても「思い出せない」と回答。
機密情報の扱いについては国務省のスタッフを信頼していたと説明した。
共和党のドナルド・トランプ候補は２日、報告書について「信じられないほど奇妙な内容。どうしてクリントン氏が起訴を免れたのかまったく理解できない」との声明を発表。
今後も追求を続けていく考えだ。
報告書は全５８ページで、このうち１１ページがクリントン氏への聴取の概要にあてられている。
機密情報にあたる部分は削除されている。
ＦＢＩは７月、クリントン氏を「極めて軽率」と批判したが、起訴は見送るべきだとの見解を発表した。
※日本は選挙期間中に政府が、警察が出来るだろうか？
馬淵睦夫ニコ生講義 様々な事件の裏側には新世界秩序を企てるグローバリズム推進勢力がいることを忘れるな！彼らは特に戦争は新しい世界を作るチャンスだと考えている
インターネットの普及で、私たちもマスゴミが報道しない情報を数多く手に入れることができるようになりました。
その結果様々な情報を比較することで情報操作に踊らされない真の情報リテラシーを身につけることが可能となっています。
このチャンネルでは主に政治の分野での情報発信をしていきます。
現在今起きていることはもちろん、過去に遡って有益な情報を蓄積し、私の勉強として、また皆様のお役に立てるようにしていくつもりです。
髙山正之『変見の作りかた』#55 校長に構うな
ナシ
※日本人とは全く違う馬鹿な白人の獰猛さが語られている。
【ビジネス解読】中国マネーに世界の銀幕が牛耳られようとしている！ 商業利用の影で政治利用の動きもチラホラ…
中国資本による世界の“銀幕”支配が加速している。
中国一の富豪にして不動産・娯楽王健林氏率いる大連万達集団が、米ハリウッド・６大スタジオ（配給会社）の一角、パラマウント・ピクチャーズの株式を４９％取得する方向で協議が進んでいると米紙が報道。同社は７月に入り、欧州最大手と米４位の映画館チェーンの買収を相次いで決め、保有スクリーン数で世界最多の独走状態に入った。
すでに買収している米映画スタジオが、「ポケモンＧＯ」が世界で大ヒットするポケモンの実写版映画を製作する権利も７月に取得した。
ポケモンが映画の中で中国企業のＰＲをする日も近いか…。
■ハリウッド俳優が中国製ミルクに中国製アプリ？
公開中のハリウッド映画大作「インディペンデンス・デイ リサ－ジェンス」。
２０年前の大ヒット作続編ということで注目度も高く、興業的にもそこそこ成功しているが、ネット上で話題となっているのはその中国色の強さだ。
アジア１美しいとされる中国人女優が出演しているのは別として、出演者が飲むのは中国以外では知られていない中国社製ブランドのミルク、月と地球で会話するチャットアプリは、これまた中国以外ではほぼ使われていない中国テンセントの「ＱＱ」といった具合。
米国ではもちろん、日本でも違和感を持つ観客は少なくないようだ。
つづく
※最近のアメリカ映画でアメリカの未来が・・・その内シナ系アメリカ大統領が誕生するかも・・・
捜査投入は是か非か ダラスで警官銃撃の容疑者を殺害 全米で波紋広がる
捜査現場への「ロボット」投入の是非をめぐる論議が米国で高まっている。
先月は、警察官を銃撃した容疑者を地元警察は軍事用に開発されたロボットを使って爆殺した。
危険な捜査現場で警察官を危険にさらさないメリットが指摘される一方で、警察の「軍事化」に拍車をかけるとの指摘や、人権団体などから懸念の声が上がっている。
米南部テキサス州ダラスで７月７日、５人の警察官が銃撃された事件で、ダラス市警は、軍用プラスチック爆薬を取り付けたロボットを、遠隔操作でマイカ・ジョンソン容疑者（２５）のそばまで移動させて爆発させ、殺害した。
使われたのは米防衛機器大手、ノースロップ・グラマン社が開発した爆弾処理用ロボット。
カメラが搭載され、延伸アームで約２７キロの物体を動かせる。警察が容疑者殺害のために投入したのは初めてとされる。
これまでは立てこもり事件などでロボットが重用され、危険物を調べたり、搭載カメラで容疑者と交渉したりするケースが一般的だったが、ダラス市警のブラウン本部長は「交渉が決裂し、ロボットを使用しないと警察官を危険にさらす恐れがあった」と説明した。
つづく
米哨戒艇、イラン艦艇に警告射撃 ペルシャ湾
ペルシャ湾を航行中の米海軍の哨戒艇「スコール」が、イラン革命防衛隊の艦艇に対して３発、警告射撃していたことが２６日までに明らかになった。
米軍関係者によれば、哨戒艇はイラン艦艇から妨害行為を受けていたという。
両軍艦艇の接近はペルシャ湾の北端で２４日に発生。別の米哨戒艇並びにクウェート海軍の艦艇も妨害行為を受けていた。
イランの艦艇は一時、米哨戒艇のうち１隻からおよそ１９０メートル以内まで近づいたという。
米軍が照明弾を発射したり無線での連絡を試みたが同じ海域から離れようとしないため、スコールが警告射撃を行ったという。警告射撃は国際ルールにのっとり、現海域から退去する必要があることを相手側に知らせるために、海に向けて３発が発射された。
中略
米・イラン間の外交関係は昨年の核合意や今年に入っての経済制裁解除など改善がみられるが、イラン国内では革命防衛隊を含む強硬派の政治的反発が起きている。
※イランは何故、関係が改善されたにも拘わらず、アメリカの哨戒艇「スコール」を挑発するのか？ イランの統治機能に問題があるのだろう。
イランが米駆逐艦を妨害か、ホルムズ海峡で高速接近
米国防総省の当局者は２４日、イラン革命防衛隊の４隻の小型船がホルムズ海峡周辺の公海で米軍の駆逐艦に高速で接近、航行を妨害したと明らかにし、「危険な行為だ」と非難した。ＡＰ通信などが伝えた。
米駆逐艦は汽笛を鳴らすなどして警告したが、小型船は無視し、４隻のうち２隻は駆逐艦から約２７０メートルの距離まで近づいたという。
駆逐艦は衝突などの危険を回避するため、進行方向の変更を余儀なくされた。
イラン革命防衛隊は１月、ペルシャ湾を航行していた米海軍の小型船２隻を拿捕、乗員の男女１０人を翌日解放した。
※イラン革命隊は日本人大使拘束に続き、またこの事件、何を考えているのか？
「愚かな米国人」の典型と化したロクテ、国内でバッシングの嵐
競泳米国代表のライアン・ロクテ（Ryan Lochte）は、リオデジャネイロ五輪で強盗に銃を突き付けられて金品を奪われたという話をでっちあげたことにより、世界に向けてその醜態をさらした米国人たちの仲間入りを果たした。
五輪で通算12個のメダルを獲得しているスター選手のロクテと、そのチームメート3人がリオデジャネイロ（Rio de Janeiro）で強盗に遭ったとのニュースは当初、開催国ブラジルにとって大きな失態として受け止められていた。
しかし、米国、そして世界中の人々はその後、4人の証言が徐々に崩れていく様子を、信じられぬ思いで目の当たりにすることになった。
真実はこうだった。
――先週末のパーティーで酒に酔い、宿泊施設に戻る途中だった4人は、ガソリンスタンドに立ち寄ると、トイレで器物破損行為に及び、壁に向かって小便をしたため、警備員によって拘束された。
32歳のロクテは19日、自身の発言内容について「もっと注意深く、誠実であるべきだった」と謝罪した。
だが、すでに彼のイメージは完全に崩壊したもようで、インターネット上はロクテに対する辛辣（しんらつ）なコメントであふれている。
中略
マイアミ・ヘラルド（Miami Herald）は、「これは高慢な米国人が持つ問題点の一つだ。彼らは単に問題を理解していないのだ。
自分たちを被害者に仕立て上げたことで、ロクテとその友人らは、ドナルド・トランプ（Donald Trump）氏と同じ特権意識をひけらかした。米国はナンバーワンであり、おまえたち第3世界のバナナ共和国は、われわれと比べ野蛮なのだ、と」
ワシントン・ポストのジェンキンス氏は、ロクテのイメージが地に落ちたのは当然の報いだと述べている。
「ロクテは当然ながら、有名人として終わりを迎えた。注目を欲する人にとっては、おそらくもっとも効果的な罰だろう。彼は忘却されてしかるべきだ」
※アメリカ人はアメリカ大陸に移住した時から原住民６，０００万人の大虐殺を実行、人種差別と大嘘で大日本帝国を貶めたり、嘘で謀略戦を戦う大嘘つき、今は軍事力を背景に守銭奴と化している。
人格さえ崩壊しているのである。
何時の日か、アメリカは終焉を迎えるのであろう。
米国の国家安全保障局で機密暗号流出か ロシア政府関連ハッカーの犯行？
１７日付の米紙ニューヨーク・タイムズは、米情報機関の国家安全保障局（ＮＳＡ）が外国政府などのコンピューターシステムに侵入する際に使用しているとみられる機密扱いの暗号がウェブサイト上で公開されたと報じた。
ハッキングによりＮＳＡの情報収集の手法が流出したと懸念する声が上がっているという。
この暗号は「シャドーブローカーズ」と名乗るハッカー集団がウェブサイト上で公開した。
外部の専門家は、一部は旧式としながらも本物の暗号が含まれていると指摘している。
暗号の大半はロシアや中国、イランのコンピューターシステムに侵入するために作成されたもので、システム内に入り込んでデータ送受信の監視やコンピューターを攻撃することができる仕組みだという。
暗号をネット上に公開した“犯人”について、複数の専門家は、ロシア政府関連のハッカーの可能性を指摘している。
※守銭奴のアメリカが開発した技術でアメリカ自身を傷付けている。
技術を過信する人類だが、人が創る物に完全は無い。
米が「核先制不使用」見送りか 主要閣僚と同盟国の反対で 北やロシアの核懸念
米紙ウォールストリート・ジャーナル電子版は１２日、オバマ政権が検討している核兵器の「先制不使用」政策について、７月の閣僚会議でケリー国務長官やカーター国防長官、モニズ・エネルギー長官がそろって反対したと報じた。
同紙によると、同盟国の日本、韓国、英国、フランス、ドイツが先制不使用の採用に対する疑問や懸念を示しているという。
ホワイトハウス関係者は同紙に対し「重要閣僚と同盟国の反対によって、政策変更の可能性は低くなった」と指摘した。
関係者らによると、閣僚会議では、ケリー氏が同盟国の懸念について説明。
カーター氏は、北朝鮮の核開発進展やウクライナ危機などでのロシアの行動を踏まえ、先制不使用を宣言すれば同盟国に米国の核抑止力に対する不安を与え、独自に核開発に走る国が出てくる可能性があると反対した。
オバマ氏は会議で結論を示さなかったという。
中国海軍、海上自衛官の最新鋭ミサイル駆逐艦「西安」見学を拒否「極めて異例で非礼」 米ハワイのリムパックで
米海軍主催の多国間軍事演習、環太平洋合同演習（リムパック、６月３０日～８月４日）に参加した中国海軍が艦艇を一般公開した際、海上自衛官の受け入れを拒否していたことが１１日、分かった。
中国政府は南シナ海問題で国際法順守を求める日本に批判を強めており「異例の対応」（海上自衛隊関係者）を取ることで不快感を示した形だ。
中国海軍が自衛官の艦艇見学を拒否したのは７月９日に米ハワイ・真珠湾で行われた、中国海軍の最新鋭ミサイル駆逐艦「西安」の一般公開。
リムパックに参加している各国軍の軍人や一般市民は受け入れられており、排除されたのは海上自衛官のみとみられる。
海自関係者は「一般公開で他国軍人の乗艦を拒否するのは極めて異例で非礼にあたる」と指摘する。
一方、海自は同２日に主催した護衛艦「ひゅうが」艦上のレセプションへの招待状を参加国海軍すべてに送ったが、中国側は欠席した。
中国側は関係各国に「日本から招待状が送られていない」と説明しているという。
中国が同８日に行った「西安」のメディアツアーでは、米国報道機関のみが参加を認められた。
※これでは日本には勝てん。
堤未果 米国経済侵略は、K国経済を見ればよくわかる！
ナシ
※日本人の考え方とアメリカ人の考え方が違うと思うのだが・・・これでいいのか？ 日本！
アメリカは韓国を食い尽くそうとしているが、次は日本。
日本政府は既に、アメリカに国民の食を差し出し、遺伝子組み換え食品輸入大国になっている。