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大韓民国ニュース・2014/ 12 11 10
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大韓民国ニュース・2014/6
2014・6・29 ユーチューブ 某国のイージス 
【香港発】 お笑い韓国史!
「コメント」
歴史には色々な解釈があります。
それは仕方がないことですが、韓国の歴史だけはぶっ飛んでいるのです。
香港紙の記事からです。
 
本当だろうか?
2014・6・28 Record China 
韓国のSNSはデマや中傷で満ちている、人が人を傷つける国―韓国紙
「記事内容抜粋」
2014年6月26日、韓国紙・朝鮮日報は 「韓国のSNSはデマで満ちている、人が人を傷つける国」 と題した記事を掲載した。
環球時報(電子版)が伝えた。
カカオトークやフェイスブックを利用するユーザーが多い韓国では、ねつ造された情報がこうしたSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を通じて一気に拡散されるため、大きな社会問題になっている。
2014・6・27 ZAKZAKby夕刊フジ (1/3ページ) 
米、「親中離米」の韓国に不信感 米韓同盟に暗い影も…
「記事内容抜粋」
韓国の朴槿恵(パク・クネ)政権の、対中傾斜に拍車がかかっている。
中国の反対に配慮してか、米国主導のミサイル防衛(MD)システム導入に慎重姿勢を崩さないのだ。
中国の習近平国家主席は来月初旬、北朝鮮より先に韓国に訪問して「中韓蜜月」をアピールする。
こうしたなか、韓国で元米軍慰安婦が集団訴訟に踏み切った。
米国が一連の動きに不信感を深めるのは確実で、在韓米軍の縮小・撤退までをもチラつかせている。
2014・6・26 ZAKZAKby夕刊フジ (1/3ページ) 
朴正煕元大統領時代の「闇」で窮地の朴政権 元「米軍慰安婦」が国家賠償訴訟
「記事内容抜粋」
韓国が「慰安婦問題」で自爆必至となった。
朝鮮戦争の休戦後、在韓米軍基地近くの売春街(基地村)で米兵ら相手の売春をしていた韓国人女性ら122人が、「韓国政府の厳しい管理下に置かれ、人権を侵害された」として国家賠償訴訟を起こしたのだ。
朴槿恵(パク・クネ)大統領は、慰安婦問題で日本を激しく批判してきたが、何と、父親の朴正煕(パク・チョンヒ)元大統領が、米軍慰安婦を管理していたとの指摘もある。
韓国の闇が暴かれそうだ。
2014・6・25 ZAKZAKby夕刊フジ ソウル=加藤達也 
元「米軍慰安婦」122人が韓国政府に賠償求め提訴 厳しい管理で人権侵害
「記事内容抜粋」
朝鮮戦争の休戦後、在韓米軍基地近くの売春街(基地村)で米兵ら相手の売春をしていた韓国人女性ら122人が25日、「米軍慰安婦」として韓国政府の厳しい管理下に置かれ、人権を侵害されたなどとして、1人当たり1千万ウォン(約100万円)の国家賠償を求める集団訴訟をソウル中央地裁に起こした。
訴訟を支援する団体によると、「米軍慰安婦」による国家賠償訴訟は初めてという。
2014・6・25 ユーチューブ 某国のイージス 
【日本人よ目を覚ませ】 日帝植民支配擁護行為者処罰法!
「コメント」
世界で唯一、親日罪がある韓国。その親日罪を更に強化する法案が出されたそうです。朝鮮紙の記事からです。
2014・6・25  産経ニュース 
韓国戦でアルジェリア選手にレーザーポインター ネットで批判殺到「危険な行為は許せない」
「記事内容抜粋」
サッカーのワールドカップ(W杯)ブラジル大会で、韓国は6月22日(日本時間23日)のアルジェリア戦で2-4と惨敗したが、後半31分にアルジェリアのブラヒミの顔に青色のレーザーポインターが当てられているのがテレビ画像からも明確に分かった。
誰が照射したか判明していないが、プレーの妨げになるだけでなく、失明の恐れがあると指摘されるレーザーポインターの使用に日本のネットユーザーからも批判が殺到している。
2014・6・22 iza産経デジタル (1/3ページ) 
韓国、日常に溶け込む反日…「ナヌムの家」憎悪あおる日韓左派の展示
「記事内容抜粋」
場内には、朝日新聞が4年1月に軍関与の証拠として“スクープ”した「軍慰安所従業婦募集に関する件」という文書も展示されているが、これは悪質な業者には気をつけろという内容にすぎない。
5年8月の河野談話発表を 「慰安婦『強制』認め謝罪」 と報じた朝日新聞のコピーや、共産党系の団体の寄せ書きもある。
ソウルの駐韓日本大使館前で毎週開かれる、慰安婦問題で日本を糾弾する「水曜デモ」に参加した民主党の元国家公安委員長、岡崎トミ子の写真パネルも掲げられていた。
 ※日本左翼の政治家の実態である。
2014・6・21 ユーチューブ 
韓国、イラクで2兆円のプロジェクト⇒イラクが内戦で緊急体制に!Kの法則発動。韓国、25兆事業中断の危機 内戦拡散、緊急体制突
「コメント」
韓国、イラクで2兆円のプロジェクト ⇒ イラクが内戦で緊急体制に!!! またしてもKの法則発動イラクショック...韓国、25兆事業中断の危機 内戦拡散、緊急体制突入...政府、労働者派遣の禁止 エクソンモービル・BPなどのグローバル企業も相次いで撤収 最新動画
 ※朝日新聞、ユーチューブ2013・7・31アップ情報に対して、このユーチューブ動画が落ちである。
このニュース朝日新聞は報じたのかな? 
2014・6・17 ユーチューブ 
パククネ大統領の父暗殺の真実を元公安が激白~暗殺者が放った言葉
「コメント」
元公安調査庁部長である、菅沼光弘氏がとんでもない歴史の裏側を淡々と語る
2014・6・16 ユーチューブ 
韓国人がニューヨーク発の旅客機で大暴れ~乗客撮影の火病映像、感動のラスト
「コメント」
ABC報道によると、米ラスベガスに向かっていたジェットブルー211便機内での騒ぎに飛行機はデトロイトに緊急着陸して大騒ぎの男を降ろし2時間後に目的地へ向かいました。
搭乗客 「寝ていた男が突然壊れ怒りだした、火病に乱暴で、とても怖かった。
2014・6・15 Record China 翻訳・編集/NY
<ブラジルW杯>韓国サッカーファン、日本の敗戦に「韓国の勝利よりハッピー」―中国メディア
「記事内容抜粋」
2014年6月15日、網易体育は、サッカーW杯初戦で日本が敗れたことについて、韓国のサッカーファンが「日本の敗戦は韓国チームが勝利するよりハッピー」などとネット上にコメントを書き込んでいると伝えた。
 
韓国人は東日本大震災も他人の不幸を喜ぶ民度の低さが改めて証明されたブラジルW杯であった。
2014・6・15 ユーチューブ 某国のイージス 
【目を覚ませ日本】 韓国の反日教育の実態!
「コメント」
韓国で行われている反日教育は日本人が考えるレベルを超えているのです。
目を覚まそう日本。
騙されるな日本。
2014・6・15 産経ニュース (1/6ページ) 【ソウルから 倭人の眼】 ソウル 名村隆寛 
言論の自由押しつぶす韓国の“民族至上主義” 
「記事内容抜粋」
韓国の新首相に指名された韓国紙、中央日報元主筆の文昌克(ムン・チャングク)氏が、朝鮮半島の日本による統治や南北分断について「神がわが民族に与えた試練」と発言したことなどで、徹底的な袋だたきに遭っている。
数年前に発した個人的な言葉なのだが、特に問題視されているのが、日本がからむ韓国の“民族性”に触れたことだ。韓国人が誇りとして止まない“民族”の負の部分に言及したため、非難と騒ぎが止む気配はない。()
2014・6・10ユーチューブ 
韓国人、売春婦がサッカーW杯ブラジルにて日本人に成り済まし地元業者より幅を利かせて韓流マフィア化!
「コメント」
ナシ
2014・6・15 産経WEST (1/2ページ) 編集委員 河村直哉 
「反日」は「気持ち悪い宗教まがいの黒魔術」…韓国人が書いた『恥韓論』の的射た分析
「記事内容抜粋」
ちかんろん。
といっても、チカンアカンのあのチカンではない。
  「韓国人による恥韓論」
最近出たこの新書が売れている。
評判をとった「悪韓論」「呆韓論」などの先行書にあやかった書名といえなくもないが、「恥韓論」は著者が韓国人なのがミソ。
「シンシアリー」を名乗っている。
2014・6・15 広州聯合ニュース 
元慰安婦ら 韓国人教授著書の出版差し止め求め提訴へ
「記事内容抜粋」
旧日本軍の慰安婦だった被害者が、自身らを著書で「売春婦」「日本軍の協力者」と中傷したとして著者らを相手取り民事・刑事訴訟などの法的対応に乗り出す。
ソウル近郊の「ナヌムの家」(京畿道広州市)で共同生活を送る元慰安婦のイ・オクソンさんら9人は15日、世宗大の朴裕河(パク・ユハ)教授(日本語日本文学科)が昨年8月に出版した書籍「帝国の慰安婦」に対する出版、販売、発行、複製、広告などを差し止める仮処分をソウル東部地裁に16日に申請すると明らかにした。
 ※これが嫌な国、韓国の実態である。
2014・6・15 Record China 翻訳・編集/本郷
韓国で「偽ガソリン」がまん延!走行中にエンジン停止の恐れも―韓国紙
「記事内容抜粋」
2014年6月13日、韓国紙・東亜日報によると、ガソリンスタンドでの偽ガソリンや偽軽油の販売が問題になっている韓国で、7月1日から「石油製品取引規模毎週報告制度」を実施するとした政府とガソリンスタンド協会との対立が深刻な状況にある。
環球時報(電子版)が伝えた。
韓国ガソリンスタンド協会は「毎週報告制度」の導入に反対し、今月12日に全国のガソリンスタンド3000カ所以上を一時休業すると発表したが、12日には実施日を24日に変更した。
同協会は当初「毎週報告制度」の撤廃を求めていたが、実施を2年後に先延ばしすることで譲歩の姿勢を示している。
2014・6・13 XINHUA.JP 
慰安婦問題を考えなくてもよい暮らしできる・・次期首相指名の文昌克氏が発言したと主張、市民団体が猛反発 政府に指名撤回を要求―韓国メディア
「記事内容抜粋」
韓国メディア・聯合ニュースは12日、韓国の次期首相に指名された文昌克(ムン・チャングク)氏について、以前従軍慰安婦問題を軽視する発言をしたとして市民段階が同国政府に対して指名の撤回を要求したと報じた。
中国新聞網が同日伝えた。
韓国の市民団体「韓国挺身隊問題対策協議会」は12日、文氏が今年4月にソウル大学で講演を行った際に「韓国はすでに先進国の仲間入りをした。
慰安婦問題を考えなくても良い暮らしができるのだ」と発言したと主張。
「正しい歴史観が欠如した人物に首相の職務は務まらない」として、政府には指名撤回を、文氏には指名辞退をそれぞれ要求した。
2014・6・13 ロンドン聯合ニュース日本語版 
戦時性犯罪の撲滅目指す国際会議で日本を批判=韓国政府
「記事内容抜粋」
韓国政府が12日(現地時間)、英ロンドンで開かれた紛争地域の性的暴力防止を目指す国際会議で、旧日本軍による慰安婦問題に言及し、日本政府に対し反省と責任ある措置を促した。
外交部の趙兌烈(チョ・テヨル)第2次官は115カ国・地域の首脳や閣僚など約1000人が参加した同会議(10~13日)の主題討議で、慰安婦問題のような犯罪が繰り返されてはならないとした上で、「過ちの当事者である日本政府は責任を認め、これに伴う措置を取らなければならない」と主張した。
2014・6・12 Record China 翻訳・編集/KT
<サッカー>韓国のW杯ベスト4はやはり八百長だった、元FIFA副会長の失言で発覚―韓国
「記事内容抜粋」
2014年6月11日、中国網は記事「2002年日韓W杯での韓国、審判買収説に新たな証拠」を掲載した。
2002年のサッカー日韓W杯。
韓国はポルトガル、イタリア、スペインと強豪国を次々撃破しベスト4という好成績を収めた。
アジアサッカー史に残る偉業だが、一方では疑惑の判定が相次いだことで中国では八百長だったと疑う人も多い。
今回、その審判買収説に新たな証拠が登場した。
証拠となったのは元国際サッカー連盟(FIFA)副会長、鄭夢準氏の失言だ。
ソウル市長選に立候補した鄭氏だが、選挙演説で「秘密の話をしましょう」と切り出し、「(審判買収説が言われているが)私の能力がそれだけあるのだから市長を任せても大丈夫ということでしょう」と発言した。
これが日本メディアに報じられ、買収説の信憑性をさらに高める証拠として扱われている。
 ※呆れた人だ。
これでは韓国が真面な国になるのは遠い話である。
2014・6・8 XINHUA.JP 編集翻訳 恩田有紀
韓国、米国にTHAAD資料求めたのは「ミサイル開発のため、購入目的ではない」―国防部高官
「記事内容抜粋」
韓国・聯合ニュースの報道によれば、韓国国防部の高官は5日、昨年5月に米国にパトリオットミサイル「PAC-3」を含む終末高高度防衛ミサイル(THAAD)関連の資料を求めたのは、長距離地対空ミサイル(L-SAM)と中距離地対空ミサイル(M-SAM)の研究のためだったと述べた。
ただ、実際に入手したのはPAC-3関連の資料のみで、THAADについては入手していないという。
中国新聞網が6日伝えた。
中略
同高官はまた、韓国は米国からTHAADを調達することを考えておらず、L-SAMを自主開発することを決めたと説明した。
 
ミサイル防衛網はシナ様にどやされるからな。
2014・6・7 ZAKZAKby夕刊フジ 黒田勝弘 
【外信コラム】ベトナム戦争はタブー? 朴大統領、戦死者追悼で“英霊”触れず
「記事内容抜粋」
韓国で6日は国のために亡くなった戦死者などを追悼する「顕忠日」で公休日になっている。
ソウルの国立墓地では大統領が出席して記念式が行われ、午前10時には全国で黙祷(もくとう)のためサイレンが鳴らされた。
6月というのは韓国にとって最大の犠牲者を出した朝鮮戦争(1950~53年)の月だ。
だから国立墓地には朝鮮戦争の戦死者の墓碑が最も多く、次いで多いのがベトナム戦争の戦死者だ。
ベトナムには65年から73年までの8年間、米軍支援で延べ31万人を派兵し約5千人が戦死した。
 
やる事成す事全ていい加減で嘘ばかり。
2014・6・4 ZAKZAKby夕刊フジ (12ページ) SAPIO2014年6月号
韓国人との国際結婚 カンボジアで2010年に禁止令出たことも
「記事内容抜粋」
従軍慰安婦問題で韓国は「第二次大戦中に日本軍が20万人を強制連行して性奴隷にした」と全くの嘘を主張し、日本に謝罪と補償を求めている。
その一方で、韓国が現在進行形で他国から女性を“強制連行”して“性奴隷”にしていることには頬被りしたままだ。
韓国では近年、都市部に人口が集中して農村部で深刻な「嫁不足」が起きていた。
そこで政府は国際結婚を奨励。
農村部では自治体から「国際結婚支援金」が支給される。
 
人身売買も噂されている。