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NHKのヤラセ
NHKのヤラセ こういう仕込みは別にあってもいい それを隠すなと「イメージ映像」「画面の人は役者」と入れなさい。
※酷いもんだね。
北星学園大への脅迫電話、衝動的に１回だけかける？ 容疑で逮捕の男
従軍慰安婦問題の報道に関わった朝日新聞の元記者が非常勤講師を務める北星学園大（札幌市厚別区）への威力業務妨害事件で、逮捕された新潟県燕市の施設管理人、上村勉容疑者（６４）が、大学に電話したのは逮捕容疑となった１回だけとみられることが２４日、厚別署への取材で分かった。
同署によると、上村容疑者は自宅の固定電話を使い、応対した警備員に「爆弾を仕掛けてやる」などと一方的に話して電話を切ったといい、計画性がない衝動的な犯行の疑いがあるとみている。
北星学園大には、５月と７月に「元記者を辞めさせなかったら、くぎを混ぜたガスボンベを爆発させる」などの内容の脅迫文が送られた。
９月には別の元記者が教授だった大阪府の帝塚山学院大にも似た脅迫文が届いており、北海道警は上村容疑者が関与していないか慎重に調べている。
※朝日新聞の捏造記事が日本国民へ大きな衝撃を与えていたことを証明する事件である。
大方の国民は我慢しているが、一部の国民が何らかの形で意思を表明した結果であり、犯罪ではあるが、朝日新聞が捏造した慰安婦記事に比較すれば些細な罪である。
朝日新聞は反省をしていないようだが・・・報道の自由を楯に何でもありか？ 捏造報道は、大日本帝国始め、靖国に眠る英霊達、元皇軍・軍人、又その家族、日本国、日本国民に対して言われなき屈辱、侮辱、貶められた日本の歴史を考えれば、朝日新聞は大犯罪（反逆罪）を犯した事になる。
これが許されていいのだろうか？ 許されるはずが無い。
朝日新聞 マジで倒産！？ ついに財政難を正式発表ぉｗ
朝日新聞がガチで倒産の危機！財政難で主催イベント中止を正式発表ｷﾀ━━━━ﾟ∀ﾟ━━━━!!
ナシ
マスコミが報道しない【エボラ出血熱】ニュースを青山繁晴・上念司が暴露！楽観視できないその理由とは！？
マスコミが報道しない【エボラ出血熱】ニュースを青山繁晴・上念司が暴露！ＷＨＯも中国スパイによる捏造が入っている可能性がある！？
中国・韓国や新聞・テレビにダマされない為に【渡邉哲也】
渡邉哲也さん解説。中国・韓国や新聞・テレビにダマされない為に事実をねじ曲げて、自分達の都合の良い情報のみを垂れ流すマスコミ。
騙されないようにしましょう！ チャンネルAJERより
韓国 日本の報道が信頼された故に朝日慰安婦報道信じ込まれた
朝日新聞は32年かけて慰安婦報道の誤報を認めたが、しかしその報道が日韓関係にどのような悪影響を与えたかについての検証は、いまだにない。
ベストセラー『朝日新聞元ソウル特派員が見た「慰安婦虚報」の真実』（小学館）の著者であるジャーナリストで元朝日新聞ソウル特派員の前川惠司氏が、古巣に代わって検証した。
朝日新聞は9月11日の木村伊量社長による、東電福島原発事故での「吉田調書」報道の取り消しと謝罪を主とした記者会見で、精力的な報道を続けてきた従軍慰安婦報道についても、「吉田証言」を取り消したなどと、初めて謝罪した。
ただし、木村社長は、「朝日新聞の慰安婦報道が日韓関係をはじめ国際社会に与えた影響について」は第三者委員会で徹底して検証してもらうと述べたにとどまり、朝日新聞の報道が韓国社会にどれほどの影響を与え、日韓関係に深い傷を与えたかは言及しなかった。
実際には、どうだったか。
検証するうえで、見逃せないのは、韓国では国内メディアより日本メディアの報道が真実だと信じられた時代が、永く続いたということだ。
※韓国が朝日新聞を信じたか？信じないか？ これは問題では無い。
韓国は、朝日新聞の植村記者と結託した結果であり、この事件は植村記者を問い詰める以外、解明する手段は無い。
これだけの大事件を引き起こした朝日新聞が、自らこの事件を検証したところで意味も無く、役にも立たない。
これが日本のマスコミが言う報道と編成権の自由なのだろう。
ニュースキャスター・安藤優子氏 民主主義国家とはいえない
記事の趣旨は、左様にいろいろな噂が出るくらい、一国の大統領としての信頼が揺らいでいるということ。
耳の痛いものに対して取り締まるという姿勢は民主主義国家ではあり得ない。
度を越えている。
韓国は今、経済がよくない。
そうなると朴槿恵政権は、日本攻撃でしか存在を証明できないのではないか。
今の韓国政府の余裕のなさがみてとれる。
韓国国民も政府の対応のおかしさを理解しているだろう。
※安藤優子は、メディアに付いてだけの主張であろうが、軸足を日本に於いているのかな？ シナ、韓国に対して非難をしたことがあるのだろうか？ 産経が安藤を取り上げるのも変な気がしてならない。
1/3【討論！】大捏造メディア・朝日新聞を糾す！Part3[桜H26/10/18]
2/3【討論！】大捏造メディア・朝日新聞を糾す！Part3[桜H26/10/18]
3/3【討論！】大捏造メディア・朝日新聞を糾す！Part3[桜H26/10/18]
大高未貴（ジャーナリスト） 杉田水脈（衆議院議員） 田沼隆志（衆議院議員） 中丸啓（衆議院議員）
中山成彬（衆議院議員） 松田学（衆議院議員） 水間政憲（ジャーナリスト） 三宅博（衆議院議員）
司会：水島総
朝日誤報が影響か…新聞信頼低下の理由は「誤報があったから」２８・７％ 新聞通信調査会
公益財団法人の新聞通信調査会は１８日、９月に実施したメディアに関する全国世論調査結果を発表した。
この１年で新聞の信頼感が低くなったという回答が１０・２％と前年度（５・６％）の２倍近くに増え、その理由を「誤報があったから」とした人が２８・７％で最も多かった。
同調査会の保田龍夫編集長は「朝日新聞の一連の誤報問題が表面化した時期に調査も行われ、結果に影響したのではないか」と推測している。
※アンケートは一概に信用できない。
アンケートは、調査対象者の年齢で大きく変わるものこの結果は、あまり興味を持たない高齢者が多く含まれている疑念さえある。
韓国を許さない！！安倍総理が韓国政府に突き付ける日韓断交へ強い決意！！
水島聡さんと大高美貴さんが、安倍総理の韓国政府に向けた強い声明について語っています。
安倍総理が、朝日新聞が報道の誤りを認めた事を受けて、多くの国民が傷付き、悲しみ、怒りを覚えたと伝えました。
首相たる人が国会でこのような発言をする事は珍しく、報道の自由は認めても誤報は認めない意思を強調されました。この発言は、ある意味、日韓断交への決意とも取れるコメントであり、韓国政府の焦りは隠せないものと断言できます。これまでの安倍総理の発言の中では、韓国は日本にとって大事な国だと擁護する場面を幾度と見てきましたが、これはもう潮時ではないかと考えたいものです。
誤解招く記事「円安倒産急増」に騙されるな 全体は減少傾向続く
９月の「円安関連倒産」が急増している、と信用調査会社が公表し、新聞などで相次いで報じられた。
円安倒産の増加はどこまで深刻な状況なのだろうか。
日経新聞は「倒産が５カ月ぶり増 ９月 円安で原料高、中小を直撃」というタイトルで、これだけを見ると、大変な騒ぎのようだ。
その出だしは「円安を受けたコスト上昇による倒産が増加している。
原材料高を原因とした倒産件数は９月に前年同月の２倍に膨らんでおり、同月の全体の倒産件数は５カ月ぶりに増加に転じたもようだ」となっている。
東京商工リサーチのデータによると、９月の円安関連倒産は２８件と前年同月の１０件から約３倍増、１～９月累計でみても２１４件と前年同期の８９件の２・４倍になっている。
ただし、全体の倒産件数をみると、９月の倒産件数は８２７件で、円安関連倒産はそのわずか２・５％でしかない。
※日本経済新聞が早速始めた安倍叩き、何処の指令なのか？ 財務省か？ いよいよ増税に向け安倍総理と財務官僚に戦いが始まった。
日本経済の消費を支えているのは、日本国民全体である。
大手企業と公務員だけが賃上げされただけで日本経済がデフレを脱却出来る訳がない。
日本は、官僚の愚かな政策が続く限り、デフレも脱却出来ず、格差が益々進み、歪んだ格差社会となるだろう。
朝日の“官僚体質” ３つ目の検証委発足に「こんなに必要なのか」の声も
「慰安婦」にまつわる報道や、福島第１原発の吉田昌郎元所長の証言をまとめた「吉田調書」報道など、相次ぐ虚報で大打撃を受けている朝日新聞社が反省姿勢をアピールしている。
一連の問題を検証するため、新たな検証委員会を発足させることを発表した。
検証委員会はこれで３つ目で、いかにも官僚的。
専門家からは「こんなに必要なのか。問題を分散させようとしているのでは」と疑問の声が上がっている。
新聞週間 信頼向上と報道の自由を
１５日から新聞週間が始まった。新聞の重い責務を自覚し、読者の信頼を高める契機としたい。
インターネットなど情報伝達手段が多様化するなかで、歴史の長い責任あるメディアとして、新聞の役割と報じる内容が問われている。
今年は、その信頼にかかわる問題が起きた。
朝日新聞が、慰安婦報道や原発報道をめぐり誤報記事を撤回した。
朝日は８月に自身の慰安婦報道について検証し一部誤報記事を取り消した。
東京電力福島第１原発事故の「吉田調書」をめぐる誤報も木村伊量（ただかず）社長が９月に会見して認め、慰安婦報道の誤報記事撤回の遅れを含め謝罪をした。
誤った記事について検証し、撤回するのは当然であり評価できることだが、世界に誤解が広がり厳しい批判を招いた責任は重い。
※朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、各種地方紙、ＮＨＫは産経新聞の綺麗な詰めでも煎じてて飲め！ 赤く染まった新聞紙面は読みたくない。
日本国民を洗脳するな。
各社への願い
署名記事を増やし、記事への責任の所在を明確にして欲しいものである。
週刊誌に朝日内部情報リーク 組織壊れかけているとの指摘も
9月11日に朝日新聞の木村伊量（ただかず）社長が「吉田調書」誤報と「従軍慰安婦問題」誤報を認め、謝罪する会見を開いてからというもの、朝日新聞の周辺は騒がしいままだ。
この件について触れた池上彰氏のコラムが掲載見合わせになったことが週刊誌などに漏れたため、あわてておわびと池上氏のコメントを添えて掲載している。
この事件をみると、朝日新聞が危機的な状況にあると作家で元外務省主任分析官の佐藤優氏は指摘する。
今回の事件は、別の観点からも深刻な問題をはらんでいる。
この掲載見合わせに関する情報が、池上氏からでなく、朝日新聞側からリークされたことだ。
記者会見で、木村社長は 「途中のこととはいえ、途中のやり取りが流れて」 と述べているので、問題の所在はわかっている。
※外務官僚の田中真紀子、鈴木宗男のリーク話も記載されている。
朝日新聞の幾多の捏造記事が許されるなら、食品偽装の企業がかわいそう過ぎる。
朝日新聞、取り消し記事１２本のみ公表 ４本見合わせ 吉田氏の慰安婦“虚偽”証言で
朝日新聞は慰安婦問題報道をめぐり、韓国・済州島で女性を強制連行したとの虚偽の証言をしていた吉田清治氏（故人）を取り上げた記事１６本のうち、１２本の掲載日と見出し、概略を１０日付朝刊で公表した。
朝日新聞は８月５日付朝刊の特集「慰安婦問題を考える 上」で、「朝日新聞は吉田氏について確認できただけで１６回、記事にした」と説明。「証言は虚偽だと判断し、記事を取り消す」とした。
※朝日新聞は、この期に及んでまで偽ろうとしている。
慰安婦の軍による強制連行を捏造した目的を記事にせよ。
（２）護衛艦「いずも」 中国と朝日新聞が猛批判する理由は？
お隣の国・中国が熱い視線を注ぐ海上自衛隊艦艇がある。
来年３月までに就役する予定の護衛艦「いずも」だ。
昨年８月６日に命名・進水式が行われると、中国各紙は「準空母」と呼び、日本の「右傾化」を証明するものだと難じた。中国国防省も「日本は歴史から学び、自衛政策を守り、平和発展の道を歩むとの約束に従うべきだ」と批判した。
中国だけではない。
朝日新聞も今年１月７日付の朝刊で「どう見ても空母だけど…」という見出しの記事を掲載。
政府見解では憲法解釈上「攻撃型空母」は保有できないとしていることを念頭に、「なし崩し的に拡大解釈しているのでは」との軍事ジャーナリストの批判を紹介している。
※朝日新聞は、シナの犬か？ スパイか？ プロパガンダ機関なのか？ 到底、日本国の味方では無い。
渦中の元朝日・植村氏「捏造は断じてない」 古巣にコメント寄せる
安倍晋三首相は、朝日新聞が慰安婦問題の大誤報を認めながらも、日本と日本人の名誉を回復させる動きが鈍いことを国会で指摘した。
一方、朝日は７日朝刊に、元慰安婦の証言記事を書き、疑問が投げかけられている元記者、植村隆氏のコメントを掲載した。
※この卑劣な植村を再び雇用した売国大学が、学生に何を教えれるのだろうか？ 腹立たしい限りである。
朝日新聞の慰安婦報道は、誰が見ても植村記者の捏造記事であることが明白、何をいまさらコメントを掲載するのか？ 当時、慰安婦と挺身隊の区別も出来ない人間がいるはずも無い。
今、ようやく朝日新聞と植村が仕掛けた嘘の慰安婦が解明されようとしているのもネットの発達に他ならない。
ネットが日本メディアに勝利する日が近づいている。
日本の嘘と悪、世界の嘘と悪は日本のネットが正す。
社長に何も言えないのに「国家権力のチェックとか偉そうに言うな」
日本維新の会の橋下徹代表（大阪市長）は２９日の定例会見で、朝日新聞が２８日付朝刊に「慰安婦問題 核心は変わらず」との見出しで掲載した特集記事について問われ、朝日への批判を展開した。
主な発言内容は次の通り。
ケツの穴かゆくならないか
※朝日新聞に面と向かって言えるのは橋下市長だけ！ この点は立派！ しかし、「維新」 と言う言葉を使うだけの国家観が無いのが残念である。
日本はメディアにハッキリものを言えない情けない腰抜け政治家ばかりである。
“捏造慰安婦”を広めたのは「あの番組」？（ｉＲＯＮＮＡ）
１００人に聞いてみたい、捏造慰安婦を広めたのは誰ですか？
むしろ問題は、そのような「朝日的」な報道を国民の共有財産である電波を使って垂れ流してきたテレビ報道にもあるのではないでしょうか。
※ＮＨＫ始めテレビ界が齎した影響が大きい。
しかし、テレビ局は何も報じておらず、謝罪も無い。
日本って嘘が罷り通る社会、本当におかしな国である。
「朝日よりたちが悪いサンデーモーニング」は、オピニオンサイト「ｉＲＯＮＮＡ」で続きをご覧ください。
「手抜き除染は自作自演」 朝日新聞スクープ記事で週刊新潮報道
朝日新聞が平成２５年度に新聞協会賞を受賞した福島第１原発周辺の「手抜き除染」の記事に「自作自演があった」と、８日発売の週刊新潮（１０月１６日号）が報じることが７日、分かった。
新潮の記事では元除染作業員が実名で「証言」。元作業員は、朝日の記者からプレゼントされたＩＣレコーダーを使い、現場監督から不法投棄の言質を取ったとしている。
記者が元作業員に行ったインタビューでも、事前に記者が渡したメモを読むように指示されたという。
※朝日新聞よ、ここまで来ればメディアでは無い。
嘘つき左翼人間の吹き溜まり、役に立つどころか人々を貶める能力しか発揮せず、もう終わり廃刊しかない。
韓国の擦り寄りを安倍総理が返り討ち！日本の反撃でパククネ大ピンチ！日韓首脳会談の可能性を消滅させた神発言
APEC開幕が控え、日韓首脳会談の開催に注目が集まっています。
そこで安倍総理は国会で慰安婦問題は嘘だと明言し、韓国の擦り寄りを拒否しています。
この日本の反撃でパククネ大統領は大ピンチに追い詰められ、打つ手なしです。
韓国経済が崩壊し、今韓国は日本に擦り寄ってきています。
日韓首脳会談が必要なのは韓国の方で、開催条件として従軍慰安婦での日本の謝罪を要求していましたが、日韓首脳会談が不要な日本は安倍総理が釘を差します。
『慰安婦問題はいわれなき中傷』だと。
反日教育によって日本への譲歩はこれ以上できず、日韓首脳会談の可能性は消滅しました。
安倍総理は対話のドアはオープンだと世界にはアピールしつつ、韓国の擦り寄りが始まれば、このように韓国を突き放す。
大変有能な策士ですね。
安倍政権が長期政権になり、世界中に広まったいわれなき嘘を撲滅する日が来るのを楽しみにしています。
安倍首相「このやりとりが朝日新聞で報道されるかどうか」 衆院予算委
安倍晋三首相は６日の衆院予算委員会で、朝日新聞が慰安婦報道の一部に誤りを認め、訂正した問題に関し、「日韓関係に大きな影響や打撃を与えた。
国際社会における日本人の名誉を著しく傷つけたことは事実だ。
誤報を認めたのだから、記事によって傷つけられた日本の名誉を回復するためにも努力していただきたい」と強調した。
首相は、朝日新聞の報道について「民主主義がしっかりと健全に機能する上で報道の自由は極めて重要だからこそ報道機関の責任は重たい」と指摘。
その上で「このやりとりが朝日新聞で報道されるかどうかが注目される」と述べた。
質問者の次世代の党の山田宏氏も「そこが一番のポイントだ。委員会中継をテレビで見ている方もよく明日の朝日新聞を見ていただきたい」と応じた。
※朝日新聞が３２年前から放ち続けた捏造記事を８月に訂正をしたものの、日本国民への謝罪も無く、世界への対応に関心が寄せられているが、未だに気配すらない。
こう言う事件が 「報道に自由」 と言う楯に守られる必要があるのだろうか？ たった一つの朝日新聞の捏造記事がどれ程多くの国益を損なったのか？ 計り知る事が出来ない。
朝日新聞フルボッコで韓国反日後悔！青山繁晴が暴露！ようやく自覚した世界からの孤立と慰安婦崩壊
青山繁晴さんが、朝日新聞が捏造を認め、批判されている状況に、韓国が反日を後悔していると語っています。従軍慰安婦が崩壊し、反日告げ口外交ばかりするパククネ大統領の無能さと韓国が世界から無視されていることにようやく気付いたようです。
しかし、韓国は反日異常国家。反日を後悔しようとも、長い間かけた反日教育のせいで今更日本にすり寄るわけにはいきません。そんなことをすれば、パククネ政権に怒りの矛先が向かいます。
かといって、反日を止めることもできず、そのおかげでアメリカからも見捨てられています。
残るは中国しか頼る所はなく、中国の属国へと回帰するしかありません。
そして、中国の属国となった末路はウイグルやチベットのようになるでしょう。
武田邦彦 音声：NHK方式、朝日新聞方式、それにこのブログの差はどこにあるか？
＜武田邦彦 音声：テレビ新聞が決して言わないことシリーズ＞
1/3【討論！】大捏造メディア・朝日新聞を糾す！Part2[桜H26/10/4]
2/3【討論！】大捏造メディア・朝日新聞を糾す！Part2[桜H26/10/4]
3/3【討論！】大捏造メディア・朝日新聞を糾す！Part2[桜H26/10/4]
上島嘉郎（元産経新聞社『月刊正論』編集長・ジャーナリスト） 河内孝（元毎日新聞社常務取締役・ジャーナリスト）
藤岡信勝（拓殖大学客員教授） 本郷美則（元朝日新聞研修所長・時事評論家） 松木國俊（朝鮮問題研究家）
三橋貴明（経世論研究所所長・中小企業診断士） 司会：水島総
（４８３）朝日叩きを「メディアリンチ」と報じる海外メディアの無知、曲解…
世界のメディア、ジャーナリストが朝日の「従軍慰安婦」虚報について、いかに無知か、曲解しているかがよくわかる特集だ。
週刊現代』（１０／１１）の「日本人とは大違いだった 世界が見た『安倍政権』と『朝日新聞問題』」。
まず霍見（つるみ）芳浩氏（ニューヨーク市立大学名誉教授）が安倍内閣５人の女性閣僚のうち４人が河野談話を否定していることについて。
〈「これはドイツのメルケル政権が、『ナチスの行為は正しかった』と主張する政治家を、４人も大臣に起用するのと同義で、世界は呆（あき）れ返っています」〉
呆れ返るのはこちらだ。
ＮＹタイムズ、マーティン・ファクラー東京支局長。
〈「朝日の報道がウソだったからといって、慰安婦問題自体がウソだったことにはなりません（中略）安倍首相と保守派が、国家アイデンティティを再定義したいがために、朝日に対して政治闘争を仕掛けているのです」〉
スタンフォード大学アジア太平洋研究センターのダニエル・スナイダー副所長。
〈「いまの日本で起こっているのは、ずばり『言論テロリズム』です」〉
仏『フィガロ』東京特派員、レジス・アルノー氏。
〈「今回の朝日叩きは、政府によるメディアリンチ」〉〈「これは大罪です」〉
あげく、アイリス・チャンの間違いだらけの『ザ・レイプ・オブ・南京』をもち上げる。
彼らの発言、意図的な日本叩き（安倍叩き）でないとしたら、「朝日従軍慰安婦問題」に対する彼らの無知をさらけ出しているだけだ。まず『ＷｉＬＬ』や『正論』を読んでから発言せよ。
『週刊文春』（１０月９日号）、「『朝日新聞』問題 私の結論！」として３４人が書いているが、目新しい意見はない。
それより『週刊ポスト』（１０・１０）吉田調書と同時に公開された１９人分の調書を徹底分析した「福島原発事故の真実」が必読。こういうことをなぜ新聞はできないのか。
※戦後、一等国面をした戦勝国の国々が、全く成長していない事を証明した記事であり、日本とアセアン諸国、オセアニア諸国だけが成長した事を証明す記事でもある。
ＮＨＫ番組、また中断 香港動向に神経とがらす
中国で２日夜、ＮＨＫ海外放送のニュース番組が約５分間中断され、香港の次期行政長官選での民主的選挙実現を求める大規模デモのニュースが視聴できなくなった。
このデモについてのＮＨＫニュースはこれまでもたびたび中断されている。
※ＮＨＫは、シナのテレビ局にニュース番組とニュース内容、時間割を事前に通知しているのであろう。
シナガタイミングよく遮断できるはずが無い。
朝日新聞、第三者委に田原総一朗さんら７人決定 慰安婦報道で
朝日新聞社は２日、従軍慰安婦をめぐる過去の報道を検証する第三者委員会の委員７人を決定したと発表した。
委員長は元名古屋高裁長官の中込秀樹弁護士で、委員はジャーナリストの田原総一朗氏ら。
９日午後に最初の会議を開く。
外交評論家の岡本行夫氏、国際大学長の北岡伸一氏、筑波大名誉教授の波多野澄雄氏、東大大学院教授の林香里氏、ノンフィクション作家の保阪正康氏。
※第三者委員会のメンバー全員の思想背景を調べる必要がある。
朝日新聞第三者委員会メンバー
中込秀樹弁護士 田原総一朗氏 岡本行夫氏 北岡伸一氏 波多野澄雄氏 林香里氏 保阪正康氏
大学に脅迫文 言論封じのテロを許すな
大阪府の帝塚山学院大と札幌市の北星学園大に、元朝日新聞記者の教授や非常勤講師の退職を求める脅迫文が届いた。
大阪府警と北海道警が威力業務妨害の疑いで調べている。
北星学園大の非常勤講師は朝日の記者時代、元慰安婦の証言をスクープとして報じた。
民主主義の社会において、理由のいかんを問わず、暴力や威力による卑劣な言論封じはあってはならない。正々堂々、言論でのみ、意見を戦わすべきだ。
※産経新聞の主張は正論、しかし、朝日新聞が報じた嘘が世界に広まってしまった。
脅迫をした者の真情も十分理解できる。
脅迫を受けたこの元朝日新聞の記者、朝日新聞在籍中、慰安婦の嘘報道に加担していた事実、この事について産経新聞はどう考えているのだろうか？ もう過ぎた事で済ませ許すのだろうか？ 心情的に許したは無い。
日本人が集団で朝日新聞に対し名誉棄損で告訴するべきであろうが、時間の無駄、この機会に日本メディアは、世界に先駆け、業界自らが、朝日の慰安婦嘘報道を教訓とし、裏付けも無く嘘報道した場合の罰則規定を設けるべきだと考えるのだが・・・これ以外に日本国民を納得させる方法は無い。
日本のメディアはＮＨＫ始め、朝日新聞、毎日新聞、東京新聞、沖縄の二社の報道内容は余りにも醜く、国への悪意さえ感じられる。
これでいい国が作れるはずが無い。
日本国民は、メディアに謀略を望んでいる訳では無く、真実だけを知らせて欲しいのである。
慰安婦偽証「吉田証言」とは何か
朝日新聞が取り上げ、国際社会で「性奴隷」という誤った認識が定着する原因となった吉田清治の証言を考える。
※産経新聞が韓国の慰安婦の嘘を報じた過去が、時系列に掲載されている。
２０１４・８・５・～６ にかけ朝日新聞は吉田証言を元にした慰安婦報道の取り消しと訂正を行ったが、この裏には産経新聞の活躍がある。
産経新聞を称えたい、これは国民栄誉賞ものである。
【要保存】 地球温暖化、NHKと東大の嘘 ( 武田邦彦ブログ音声より ) #武田邦彦 #武田教授
武田邦彦 ( 中部大学教授 )
※ＮＨＫと東大教授は嘘つきの根拠を語っている。
テレ朝社長全面謝罪…古舘氏ピンチ “報ステ”事実誤認報道「朝日新聞と同じ」
朝日新聞に続き、テレビ朝日も全面謝罪だ。
テレビ朝日の報道番組「報道ステーション」の九州電力川内原発（鹿児島県）に関する事実誤認報道をめぐり、同社の吉田慎一社長は９月３０日の定例会見で「あってはならない恥ずかしい事態。
全面的におわびして取り消したい」と謝罪した。
あくまでもミスが重なったことが原因というのが“真相”だとしても、社長が全面謝罪するほどの誤報を伝えた古舘キャスターの責任も免れない。
※何時まで続くのか？ 企業体質なのか？ 朝日グループの捏造報道。
ＴＢＳ社長「偏っていない」 過去の「吉田証言」報道で
ＴＢＳテレビの石原俊爾社長は１日の定例会見で、慰安婦問題をめぐる吉田清治氏の証言を過去の報道番組で２度放送していたことを明かし、「複数ある証言の一つとして吉田氏の発言を使った。
番組全体としては偏っているとは思っていない。特段問題があると考えていない」と述べた。
ＴＢＳによると、昭和５９年と平成３年の報道番組「報道特集」で慰安婦問題を扱った際、吉田氏が女性を「強制連行」したとする証言を放送。また４年にも吉田氏の韓国訪問をニュースで取り上げたという。
ＴＢＳ報道局は「その後、吉田氏の発言内容に信憑性に疑義が生じ、それ以降は取り上げていない」としている。
※ＴＢＳは社長自ら２度放送と自白、一度も事実を検証しようともせず放置、国民に向けて嘘を垂れ流しただけ、これが真実を報道する使命を帯びた企業なのだろうか？ 何時も言う社会的人道義的責任、国民への責任が一切無いと言うのか？ あれ程、日本を愚弄し続け貶しておきながら、日本国民に謝罪一つしないとは何たる無礼、どの面下げて言っているのか？ 何も懐が痛まないからどうでもいいのだろう。
ＴＢＳは、朝日新聞と同類の穴の貉であり、左翼筆頭の敗戦利得者であり愚かな単なる事業者である。