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1/3【緊急特番】朝日新聞の新たな捏造報道[桜H26/11/8]
2/3【緊急特番】朝日新聞の新たな捏造報道[桜H26/11/8]
3/3【緊急特番】朝日新聞の新たな捏造報道[桜H26/11/8]
慰安婦問題をめぐる捏造報道につき、朝日新聞が「誤報」であったと自ら認めたことで、日本を溶解させてきた東京裁判史観の瓦解に向け、今まさに重要な転換点を迎えている。
日本人が長らく喪失してきた誇りを取り戻すために、これから我々はいかに朝日新聞を追撃していくべきなのか？ 「慰安婦問題」以外に朝日新聞が犯した数々の捏造報道を改めて検証しながら、考えていきます。
出演
大高未貴（ジャーナリスト） 水間政憲（ジャーナリスト）
藤岡信勝（新しい歴史教科書をつくる会理事・拓殖大学客員教授） 水島 総（日本文化チャンネル桜代表）
日本メディアはＮＨＫ始め韓国資本の電通、朝鮮人が教祖の創価学会に牛耳られていると言える。
日本メディは、全国でトラブルが続いている創価学会のニュースを一切報道しない。
ＮＨＫで一度目の当たりにした放送事故がある。
内容は創価学会だが、女子アナが原稿を読み始めた途端、横から男の手が伸び、読んでいる原稿を奪い取ったのである。
この事故は多くがテレビを観て知っているだろう。
嘆かわしい事だが、日本メデイアは関口宏を始め多くの反日芸能人が多い。
だが、こんな日本にも一筋の光明がある。
日本寄りの報道を続けている産経新聞だが、日本国民は産経新聞を読み事実を知って欲しいものである。
「阿比留さんだからと逃げることはない」 【元朝日新聞・植村隆氏インタビュー詳報（1）】
「『強制連行』僕は使っていない」 【元朝日新聞・植村隆氏インタビュー詳報（２）】
「時代状況を分かってほしいんだ 【元朝日新聞・植村隆氏インタビュー詳報（3）】
（１）
朝日新聞の初期の 「慰安婦報道」 に関わった植村隆元記者（北星学園大非常勤講師）が、初めて産経新聞のインタビューに応じた。
インタビューは７月３０日午後に札幌市内のホテルで行われた。
インタビューを担当したのは本紙政治部の阿比留瑠比編集委員と外信部の原川貴郎記者。
約２時間にわたってやりとりが続いた。
インタビューの詳報を１０回にわたり紹介します。
「（インタビューを）産経新聞がやってくれるの想定していなかった」 「取材担当者が変わった理由は？」
「『歴史戦』でいきなり植村の話が出てくる」
（２）（３）未掲載
※植村はインタビューの入り口記事からも卑怯で愚かな奴である。
今後は植村の自己弁護ばかりを見るのであろうが、英霊と日本国民への謝罪を・・・嘘つき左翼には期待出来ない。
時代状況を分かって欲しいだと・・・間抜け！
上海株暴落をチャンスに 無意味な「国際協調」言い出すメディアにはあきれる
上海株価は北京の下支え策をぶっ飛ばして、フリーフォール（底なしの下落）だ。
「中国発、世界同時株安」だと、世界がパニックに陥っている。
そしてどう対応すべきか、となると、日経新聞などは決まり文句の「国際政策協調を」と叫ぶが、「火元が中国だけに、伝家の宝刀である『国際協調』を引き抜くのが難しい」（２５日付ロイター通信）とみるのが正解だ。
本欄で以前から指摘しているように、共産党が支配する異形の市場経済が膨張しすぎて統御できなくなって破綻、自壊。
株暴落はその帰結だ。
無意味な「国際協調」を言い出す一部メディアの安直さ、無定見ぶりにはあきれる。
中略
日本の実質成長率は、消費税増税による後遺症から抜けきれず、前年度に続きこの４～６月期もマイナスが続いている。
家計消費、さらに企業の設備投資もよくない。
政府と日銀は内需振興に向け財政・金融の両輪をフル回転させるべきだ。
※財務省と民主党が主導した消費税５％から８％にアップした政策が間違っていた事も同時に証明している。
如何に官僚が反日政策を実行しているかが、分かる事例でもある。
産経グループは日本に在って、反日メディアに対し、批判記事を掲載するする唯一の頼もしいメディアである。
産経グループの新聞を読もう！
「阿比留さんだからと逃げることはない」
朝日新聞の初期の 「慰安婦報道」 に関わった植村隆元記者（北星学園大非常勤講師）が、初めて産経新聞のインタビューに応じた。
インタビューは７月３０日午後に札幌市内のホテルで行われた。
インタビューを担当したのは本紙政治部の阿比留瑠比編集委員と外信部の原川貴郎記者。
約２時間にわたってやりとりが続いた。
インタビューの詳報を１０回にわたり紹介します。
「（インタビューを）産経新聞がやってくれるの想定していなかった」 「取材担当者が変わった理由は？」
「『歴史戦』でいきなり植村の話が出てくる」
※植村は、インタビューの入り口から牽制、記事からも卑怯な奴だと想像が付く。
今後は植村の自己弁護ばかりを見るのであろうが、インタビュアーが慰安婦を熟知した阿比留記者、英霊と日本国民への謝罪を・・・嘘つき左翼には期待出来ない。
「海外派遣で命を落としたら補償は？」安保法制議論の陰で自衛官が抱く不安
「私たちは公務員なのですか？ それとも軍人なのですか？ これで隊員たちに動けとはとても言えませんよ」──。
自衛隊の元海将の一人は、言葉を選びつつも語気荒く嘆く。
今、国会で審議されている新安保法制では、集団的自衛権行使容認の是非などで議論が沸騰している。
だが、その陰で置き去りにされている問題がある。「自衛官の身分保障」だ。
● もしもの時の補償額は？ 他国の軍人はどうなっているのか？
● 自衛官が戦地で命を落としても 「戦死」にはならない
● 退職から年金受給までのタイムラグ 他国に比べ手薄な身分保障
● 戦地でPTSDになっても 手当てはほとんど見込めない
● 「軍」として作られた組織ではない タブー視され、放置されてきた問題
中略
憲法改正や自衛隊の“軍化”をせずとも、海外の戦地に赴く隊員の身分保障上での拡充を行うことは現行法のままでも可能だ。それが現実的な解かもしれない。
しかし、“自衛隊の本質”に関わり、大きな議論を招きかねないこの問題は、戦後から今日までずっとタブー視されてきた。
安保法案よりも先に、この問題への対応こそが急務である。
政治的には、今後も棚上げのまま放置することは容易い。
だがそのツケは、現場で命を張る隊員たちに降りかかるのだ。
※今報じる記事なのか？ タブーにしたのは左翼メディアだろう。
ダイヤモンドは質の悪い朱色の赤、何処の指示で安倍降ろしをしているのだ。
中国海軍の動画に抗議、尖閣映像で岸田外相
岸田文雄外相は２７日の参院外交防衛委員会で、中国海軍が尖閣諸島（沖縄県石垣市）を背景に領土防衛への決意を訴える兵員募集向けの動画を作成したとして、中国政府に抗議したことを明らかにした。抗議は２７日までに、東京と北京の外交ルートで申し入れた。岸田氏は委員会で「領土、領海、領空を断固として守り抜く決意だ。毅然（きぜん）かつ冷静に対応したい」と述べた。
※動画提供は反日ＮＨＫなのか？ 動画提供先探せ！
「見出し」ににじむ「悔しさ」と「歪み」
複数の意見が対立する中で、自己に不利な事実をわざと報じないか、あるいは有利な事実を殊更大きく報じることを偏向報道という。
九州電力川内（せんだい）原発１号機（鹿児島県）が再稼働を果たした際の朝日、毎日、東京の各新聞を見るとまさにこの定義が当てはまった。
新聞は同じではないのだから、それぞれの主張があってよい。
しかし複数の新聞を購読する読者が少ない中、何が偏向報道かを見極めるのは極めて困難だろう。
取材班は、再稼働当日の８月１１日付と翌日付の記事（東京発行分に限定）を洗いざらい分析し、浮き彫りにしてみた。
一面の見出しにも「主張」入れ込む
「リスク抱え原発回帰」（朝日）＝「『命を軽視』『福島を忘れるな』」（朝日）
「再稼働見切り発車」（毎日）
「『反対多数』世論の中」（東京）＝「理不尽、苦悩 共に闘う」（東京）
「電気は足りている」は正しいか？
「リスク」の見方に偏り
中その典型は民主党の枝野幸男幹事長で、「総理が夏休みで官邸を離れていることに象徴されるように、政府の覚悟と責任が全く感じられない」と批判した。
事故が起きたか、あるいは起きる可能性がある場合は別として、何も生じていない状態で、首相に対し官邸に詰めろという意見は果たして妥当だろうか。
新護衛艦「かが」に中国反発必至か 大きな「加賀」という艦名
太平洋戦争開戦時、旧帝国海軍最大の航空母艦だった「加賀」
本日、2015年8月27日（木）の14時半頃、海上自衛隊のヘリコプター搭載護衛艦「かが」の進水式が、ジャパンマリンユナイテッド磯子工場（神奈川県横浜市）にてとり行われました。
「かが」は今年3月に就役したばかりの新鋭艦「いずも」の2番艦であり、「ひゅうが」「いせ」「いずも」に続き4隻目となる全通飛行甲板を有す、事実上の“ヘリコプター空母”です。
今後「かが」はジャパンマリンユナイテッド内において、必要な設備や装備を搭載する艤装作業へと移行し、2017年の就役を目指します。
中国の反発は「いずも」以上か 知名度、武勲の大きい「加賀」
※関 賢太郎よ、乗り物ニュースは朝日新聞と同類か？ シナに文句でも言わせたいのか？ 馬鹿な見出しを付けるな！ もっと勉強しろよ！ 愚か者。
「加賀」いい艦名である。
【韓国迷惑国家】憲法９条考える国際フォーラム韓国で開催！〈木村由美〉
今回のニュースはこちら⇒【韓国迷惑国家】憲法９条考える国際フォーラム韓国で開催！
※日本人、左翼・東大教授が韓国で日本国憲法を論議するとは馬鹿丸出し、人格欠乏症か？ 後援をした朝日新聞の異常さ、あほらしくて何も言えないが一言、こいつ等皆、非国民だろう。
【2015年8月25日生放送ノーカット版】馬渕睦夫『外交虎の穴 日本をどう活かすか？～国家戦略としての外交～』
2015年8月25日に収録・ニコニコ動画で生放送配信をした、
馬渕睦夫『外交虎の穴 日本をどう活かすか？～国家戦略としての外交～』
ノーカット版を公開致します。
テーマは「安倍総理の七十年談話に思う」
【日本の解き方】増税の悪影響が報じられぬ理由 推進派の「将来不安で消費低迷」はウソ
４～６月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）がマイナス成長になった大きな要因は消費の低迷である。
だが、大手メディアの報道では、ほとんど消費増税の影響について触れられていない。
なぜスルーされるのだろうか。
前期比で０・４％減となったＧＤＰの内訳を寄与度でみると、民間消費がマイナス０・４％、民間設備などがプラス０・１％、公的消費・投資がプラス０・２％、純輸出がマイナス０・３％で、民間消費と純輸出が悪かったことが分かる。
中略
もっとも、軽減税率は金持ちにも優遇策となるので、軽減税率ではなく、低所得者への消費税還付や給付金のほうが、理論上は優れているといわれている。
消費税率は１４年４月に８％になったが、今のところ、軽減税率の話は動いていない。
１７年４月に１０％への再増税が予定されているが、軽減税率制度も１７年度からの導入を目指している。
つまり、１０％への再増税がなくなると、軽減税率もなくなる可能性があるのだ。
※新聞の軽減税率適用は必ず阻止しなければならない。
反日財務官僚と反日メディアはグルである。
【社会的信用】安倍総理訪中を煽った朝日新聞の歴史修正主義体質[桜H27/8/24]
安倍総理の訪中をいち早く報道した朝日新聞であったが、結局安倍総理の訪中は見送られることになり、朝日新聞と官邸との疎遠ぶりが明かとなった。
単なる飛ばし記事ではなく、願望の入り交じった主観報道を繰り返す朝日新聞の「信用問題」について論じていくと
『文春』の「首相吐血」報道、信憑性に疑問 『現代』は「誤報」だった
政治家にとって「病気」と「金の問題」「女の問題」は致命傷になりかねない。
だから週刊誌の格好のテーマにもなるのだが、総理の「病気」ともなれば、一国の命運とも関わってくる。
『週刊文春』（８月２７日号）のトップは「安倍首相『吐血』証言の衝撃」。
６月３０日、ＪＲ東日本社長や稲田朋美政調会長との会食の時に、
中略
だが、安倍総理がこの談話をいかに巧妙に仕上げているかは、２６日発売の『ＷｉＬＬ』１０月号、渡部昇一さんの「『安倍談話』は百点満点だ！」をお読みいただきたい。
ついでだが、１５年上半期（１～６月）ＡＢＣ部数公査で朝日は前年同期比６３万５８８４部減、７００万部を割り込んだ。
産経は微増。
※産経以外、日本の反日メディアは既に終了、国民からの信頼が消え失せている。
枯渇する天然資源の無駄使いと思うのだが・・・
「歴史戦」英訳版は朝日が出すべきでごんす
産経新聞出版では７月末、『歴史戦』の英日対訳版を出版いたしました。
「慰安婦問題」の真実を海外に伝えるための試みですが、本来なら、「慰安婦＝性奴隷」という誤報を世界中に広めた朝日新聞がやるべき仕事ではないでしょうか。
「冤罪被害者」になりつつある日本人 国連でも虚偽報道と認めよ 頭を冷やして静かに反省せよ
「ナチ支援者は安倍支援者」 韓国に与えた絶好の外交カード 朝日のレッテル語法に抗議する
本当の被害者は誰なのか
世界に広がった慰安婦の誤報はだれが正すべきだと思いますか？
２０１５・８・２０現在 朝日新聞 ２９２ 産経など他のマスコミ ２４ 国 ２０
※朝日新聞は国民と国に謝罪と賠償をし自ら正すばきだが、放置した官僚、政治家の責任もある。
彼等に自腹で資金を捻出させ、産経に仕事をさせればいい。
（社説）自衛隊の資料―国民に伏せられた事実
新たな安全保障関連法案を審議する参院の特別委員会が、きのう再開した。
冒頭から問題になったのは、法案成立を先取りして自衛隊が作成していた内部資料である。今月１１日の特別委で共産党の小池晃氏が暴露したのを受けて、審議が中断していた。
この資料には、日米防衛協力のための指針（ガイドライン）と安保法案に伴う、対米支援の具体的な内容が含まれている。
それぞれ十分な議論が必要な内容なのに、国会にも国民にも伏せられてきた。政権の国会軽視、国民軽視の姿勢が改めてあらわになったと言える。
資料が明確に示すのは、日米の軍事的な「一体化」がいっそう進む方向性である
※朝日新聞は何を考え、何を問題にしようとしているのか？ 国防の考え方がおかしいだろう。
国防を全てオープンにするのは間違い。
朝日新聞は日米の動向をシナに知らせたいのか？ 朝日新聞が捏造した南京大虐殺はどう処理するのか？ この方が問題が大きいのだが・・・
リオ五輪でも披露している朝日新聞のタチの悪さを桜井誠氏が徹底解説
ナシ
※桜井誠が朝日新聞、嘘の従軍慰安婦問題、在日特権を分かり易く時系列に解説している。
ＴＢＳが禁止区域で撮影やインタビュー 取材証返却を要求 次回発行なし
全国高校野球選手権大会の大会本部は１７日、取材証を持っていないＴＢＳのカメラマンが第１試合開始前に甲子園球場周辺で撮影やインタビューをしたとして、同社に配布した全ての取材証の返却を求めたと発表した。
次回大会の取材証も発行しない。
取材要項では取材証の常時着用を求めており、球場周辺の取材も原則として禁止している。
当該カメラマンは大会本部役員に個人撮影との虚偽の説明をして、その後も禁止区域で取材を続けたという。
※これが左翼の正体、必ず嘘をつく。
まるで朝鮮人である。
「おわび」は原案から盛り込まれていたが…迷走した朝日報道
戦後７０年の安倍晋三首相談話発表から一夜明けた１５日、新聞各紙は社説で論評した。
「この談話は出す必要がなかった。いや、出すべきではなかった。改めて強くそう思う」
こう断じたのは朝日新聞だった。社説では「談話発表に至る過程で見せつけられたのは、目を疑うような政権の二転三転ぶりだった」と強調した。
だが、迷走したのは朝日の談話報道だ。朝日は９日付１面トップで、「安倍談話『おわび』盛らず」と報じ、７日夜に安倍が自民、公明両党幹部に示した原案には「『おわび』に類する言葉は入っていなかった」とした。
ところが、一転して１１日付で「『おわび』の文言を入れる方向で調整している」と伝えた。
悩んだ韓国「高度に設計された談話だ」
中略
韓国メディアは談話を批判的に報じつつも、日韓関係は談話を超えて進んでいかなければならないとする主張を展開した。
東亜日報は社説で「安倍の恥知らずな歴史認識に失望と憤怒を感じる」と激しく批判しながらも、朴に注文をつけた。
「談話に失望したが韓日関係をさらに悪化させることが国益になるのか朴政権は熟考する必要がある」
※毎日、産経と朝日を読み比べて来たが、産経が記載した通り、記事が二転三転した。
朝日はシナと韓国、反日日本人（元政治家、元野党政治家を含む）と同じ論調を張っていた。
毎日・朝日の議論なき安保法制報道…不安を煽るだけの記事に疑問 ノンフィクション作家・門田隆将
政権与党の相次ぐミスによって、安倍内閣の「支持率低下」が止まらない。さすがに大いなる危機感が政権に生じているのも無理からぬところだろう。
与党推薦の参考人の憲法学者が「安保法制は違憲」と主張して以来、同法案の潮目はガラリと変わり、「法案反対」の大合唱が今も続いているのはご承知の通りだ。
しかし私は、一連の報道を見て、果たして新聞はこのままで生き残ることができるのだろうか、と思っている。
中略
原点を見失い、不安を煽るだけの記事を容認する人々は、どれほどいるのだろうか。
ファクトと根拠を示して読者に「判断を委（ゆだ）ねる」のが新聞の本来の使命であったはずだ。
だが、それをしないまま、ただ自己の主張を（感情的に）展開する－－言ってみればこの「不安商法」はいつまで通用するのだろうか。
私はそんなことを考えながら、毎朝の紙面を繰（く）っている。
※新たな「不安商法」が登場した。
全く同感である。
メディア裏通信簿 朝日新聞、ＮＨＫ… 報道をぶった切り 選挙も民主主義も否定する朝日新聞
朝日新聞が選挙を否定した！ 安保法制反対で正体バレバレ ウソ報道に《ふるえる》若者たち
益川さん、それはちょっと… 番組を見直されたら困る？
中略
女史 ＮＨＫスタッフのブログも面白いよ。「パンＧＥＴしたか～！」だって。完全にパン推しなんだよね。確信犯的にやってるのかも。
教授 人はパンのみに生きるんですかね（笑）
先生 さだまさしは長崎県出身だから、「ちゃんぽん食べたか～」と言っているわけ。長崎県にも米軍基地はあるけど反米的ではない。沖縄が反米なのは、基地のせいではなく、やっぱりメディアのせいなんじゃないか。
女史 でも、琉球新報の不動産広告には「軍用地買い取りします」「求む軍用地」とか、たくさん載ってるんだよね。反基地運動の新聞も、軍用地の地権者からたくさん広告料もらってんだよー。
教授 ビジネス反米ですか。
※ＮＨＫは視聴者の金を使いプロパガンダを実行、朝日新聞は反日と単なる銭儲けの会社、報道の自由など与えるべき企業では無い。
「公共性欠如のＮＨＫはいらない」 民放だけが映る“アンテナ”が人気
筑波大の視覚メディア研究室が、ＮＨＫだけ受信しない装置を開発、昨年７月からネット通販で販売したところ、全国から問い合わせが殺到している。
設置でＮＨＫが見られなくなったテレビは受信料を支払わなくてもいい可能性があるためだ。
実際に支払わなくていいかは今後の司法判断を待つ必要があるが、同研究室は「ＮＨＫのあり方を議論するきっかけにしたい」と意気込んでいる。
周波数帯を阻害する 慰安婦問題がきっかけ 大阪は４割が不払い 受信料問題、法廷へ
中略
掛谷准教授は「現行の受信料制度は多くの問題をはらんでいる。
装置の開発が、国民にとってより公正で有益なＮＨＫのあり方を本格的に議論するきっかけになれば」と話している。
※技術ＶＳＮＨＫ 司法はどう判断するのか？ 捏造、偏向をするＮＨＫはいらない！
中国・上海で抗戦記念館がリニューアルオープン
中国・上海で、抗日戦争の歴史を伝える抗戦記念館がリニューアルオープンし、メディアに公開されました。
公開されたのは、「上海淞滬（しょうこ）抗戦記念館」です。
上海では１９３７年８月１３日、日本軍と中国軍が衝突した「第２次上海事変」が起き、激しい市街戦が繰り広げられました。
抗日戦争勝利７０年にあわせて、今回、新たにおよそ１０００点の資料などが加えられ、国内外のメディアに公開されました。
「子供に戦争の歴史を知ってほしいです」（女性）
「今の平和があるのは、戦った兵士のおかげです。歴史を忘れてはいけません」（男の子）
また、市街戦の舞台の１つとなった銀行の倉庫跡には、新たな抗戦記念館がオープンしました。
中国政府は、こうした展示を通じて第二次大戦の「戦勝国」の立場を誇示し、歴史問題で日本へのけん制を強めています。
※ＴＢＳは対日抗戦記念館リニュアルを日本国民に知らせるニュースなのか？ 他に有るだろう。
安倍首相の戦後７０年談話に期待する
１４日に発表される予定の安倍首相の戦後７０年談話は、当初の独りよがりで勇ましい内容のものから、侵略やおわびや反省という言葉を盛り込んだ内容になるのではないか、と推測されている。
そうした言葉を入れるのは、戦争を防ぐ備えを築造していく心構えの一環として当たり前だと思うが、そして唯我独尊思考をゴリ押しして 「またもや」 世界の顰蹙を買うよりはましだが、世論に押されて言葉を変えるだけの態度には相変わらず違和感を覚える。
中略
ところが安倍首相は、数々の極右的言動によって「日本が勝ち得た世界の信頼」を多く揺るがしてきた張本人でもある。
また失礼ながら安倍さんとワイツゼッカーさんでは人間の器も違う。
その結果、歴史認識まで違う。
それでも、戦後４０年でドイツ社会を一変させたワイツゼッカーさんにあやかって、安倍さんが日本国民と近隣諸国と世界を感銘させる立派な談話を発表し、国際社会から「歴史修正主義者」と規定されている自らの不徳を一蹴するよう腹から期待したい。
※ぶれ具の宣伝なのか？ ディレクターの分際で誰から原稿を依頼されたのか？ ワインゼッカー・・・左翼の口癖、オーム返しである。
大日本帝国とドイツ帝国のやった事は真逆、同列に扱うなよ！ 史実を勉強しろよ！ 世界とは嘘つきシナと嘘つき韓国だけなのか？ 安倍総理を支持する国を列記しよう。
アメリカを筆頭にカナダ、メキシコ、フィリピン、台湾、アセアン諸国、オーストラリア、インド、スリランカ、エジプト、フランス、スペイン、イギリスと多いのだが・・・嘘を記事にするな！ 嘘つき日本人（？）は嫌われるぞ！ 末に嫌われているだろうが・・・
植村隆元朝日記者「捏造でないことが証明されれば、有名記者になる」 ソウルで記者会見
元朝日新聞記者で慰安婦報道に関わった北星学園大（札幌市）の非常勤講師、植村隆氏が１３日、ソウル市内で記者会見し「私は捏造記者ではない。
不当なバッシングには絶対に屈しない」とあらためて強調した。
植村氏の会見は、韓国政府系機関の東北アジア歴史財団の会議室で行われた。
植村氏は、自らが１９９１年に書いた記事で、当時韓国で慰安婦の意味で使われていた「挺身隊」という表現を使ったことが「日本国内で『ねつ造だ』などと批判を受けてきた」と主張。
「当時、他のメディアも同様の表現を使っていたにも関わらず、私だけが標的とされた」とし、「日本の異常なジャーナリズムの状況」として批判した。
自らの報道への批判をめぐり、名誉毀損の訴訟を起こした植村氏は「（自分の記事が）ねつ造でないことが証明されれば、（自分は）ひとりの有名な記者になる」と述べた。
さらに「こんな些細なことで騒ぐことは慰安婦に対する冒涜であり、慰安婦の尊厳のためにも負けられない」とも語った。
※良く言うよ、お前が日本国と日本国民を冒涜しているのだろう。
嘘つき植村よ、挺身隊と売春婦を同じに扱った事こそ捏造だ！ 頭の中、正常なのだろうか？ 植村がもし、勝訴すれば日本の司法は終わるだろう。
憲法、原発、経済…やるべきことを投げ出した 「志」を失った安倍首相を支持する理由が見当たらない
覚悟なき宰相
「志を果たして いつの日にか帰らむ 山は青き故郷 水は清き故郷」
8月2日。山口県きらら浜で開かれていた世界スカウトジャンボリー。
大会期間中のメインイベントであるアリーナ・ショーで、世界152ヵ国から集まった3万人あまりの参加者が声をそろえて「故郷」を歌った。
ロイヤルボックスには皇太子殿下、その後ろには安倍晋三首相が陪席していた。
山口は安倍首相の「故郷」。
そこでの大合唱をどんな思いで聞いていたのだろうか。
原発再稼働ではリーダーシップを放棄 危機感はあまりに薄い
中略
だが、政治家が本気で国民の支持を得ようと思えば、政治家本人の「志」を明かして、自らの思いに共感を呼びかけるのが王道なはずだ。
目の前の現実に流され、リーダーシップを発揮しようとしない安倍首相の支持率低下は、そう簡単には収まらないようにみえる。
※安倍降ろしなのか？ 磯山 友幸よ、反日ジャーナリストだろう、 お前は最初から安倍総理を支持していないだろう！
安倍総理はリーダーシップを発揮していると思うぞ。
日本軍の侵略を描いたドラマTBSドラマ「レッドクロス〜女たちの赤紙〜」を中国紙が称賛…
ナシ
※捏造ドラマを放送するな！ 以前にもコメントで記した事があるが、ＴＢＳはシナ共産党の手が入っている可能性があると直感した事がある。
画面はシナの駐日大使がＴＢＳを訪れた時の様子だが、大使が居た部屋は多分、テレビ局が常に使っている広い部屋の一角だと思う。
無造作に置かれた誰もが作業に使う細長いテーブルに上役面をして違和感無く一人で座っていた。
大使の脇をＴＢＳの女性社員が書類を前に持ち挨拶もせず素通りした画面である。
こんなシーン、不自然だろう。
私はこの不自然なシーンを観て驚き、シナとＴＢＳの嫌な関係に確信を抱いたいた。
常識から考えれば、大使を迎える部屋は特別室、下種の勘繰りだろうか？
マスコミを批判してはいけないのか
自民党若手議員の勉強会「文化芸術懇話会」で、議員らが報道に圧力をかけたなどとして問題になっています。
確かに発言の中身は上品とは言えないのかもしれませんが、マスコミ批判をしてはいけないような風潮に逆に怖さを感じてしまいます。
マスコミだけがそれほどの“聖域”なのでしょうか。
所詮「言論企業の自由」だ 自民・長尾氏が緊急寄稿 反基地・反政権一色の沖縄２紙 「圧力」が顔を出す時
資質疑う想像力欠如 百田氏「つぶれてほしいのは朝日」 報道批判と朝日
朝日新聞はなぜ慰安婦の誤報を認めたと思いますか？
２０１５・８・１０現在 他のマスコミから批判があったから １４４２ 国会で批判されそうになったから ５４８
自浄作用が働いた ５００
※メディアは単なる私企業。
誰が非難しようが構わない。
世に声域を作るものでは無い。
問いは事実は分からないが、疑問がある。
朝日新聞は多くの捏造記事を掲載しているが何故、韓国の嘘の慰安婦だけを誤報として処理したのかである。
朝日新聞は韓国を切り捨てただけなのか？ シナは現在軍事力を強化しており、未だ、崩壊が現実味を帯びておらず、シナを切り捨てるには時期尚早と判断し、全ての捏造記事を誤報と処理しないのであろうか？ シナの指令なのか？ 何時の日か事実が明かされる時が来るのであろう。
＜有識者懇＞「満州事変以後、侵略拡大」７０年談話へ報告書
安倍晋三首相の私的諮問機関「２１世紀構想懇談会」（座長・西室泰三日本郵政社長）は６日、「戦後７０年談話」に関する報告書を首相に提出した。
「日本は、満州事変以後、大陸への侵略を拡大した」と認め、１９３０年代後半からは植民地支配も過酷化したと指摘。
一方で、戦後の日本は先の大戦の「痛切な反省」のもとに発展を遂げたと評価した。
※史実を無視するとは、有識者が聞いて呆れる！ 有識者は皆、敗戦利得者だろう。
新聞社が史実を無視するのか？ 馬鹿馬鹿しい、反日左翼敗戦利得毎日新聞の見出しは、嬉しそうに感じるのだが・・・
朝日取り消し１年 名誉守る発信なお足りぬ
日本の名誉を守る発信が、足りないのではないか。
政府は一層、対外発信の重要性を認識してほしい。
官民を挙げて海外に、事実を適切に伝えていきたい。
朝日新聞が「慰安婦狩りに関わった」とする吉田清治氏の証言などの誤りを認め、関連記事を取り消して１年になる。
だが、「性奴隷」などの誤解は広まったままだ。
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慰安婦問題で朝日は当初、強制連行の有無を問題にしていたが、強制連行説が崩れた後は「広義の強制性」や「女性の人権問題」を唱え始めた。
これも自社の第三者委員会に「論点のすり替え」と厳しく指摘されたはずである。
少なくとも、クマラスワミ報告書の「吉田証言」に関する記述に対し、朝日として訂正を要求することは当然ではないのか。
※朝日新聞は何も変わっていない。
朝日新聞に名誉、期待する方が愚か、名誉を守ろうとするのは保守、左翼は、後先考えず、形振り構わず、日本破壊工作と日本人の愚民化を促進しているだけである。
今尚、朝日が訂正記事を出した意図さえ分からずにいる。
「落城」１年 最後の抵抗試みる 拓殖大学客員教授・藤岡信勝氏
朝日新聞は昨年８月、吉田清治の虚言に始まる昭和５７年以来の慰安婦報道のうち多数の記事を取り消した。
この「朝日落城」から５日で一周年。その後の朝日はどうなったか。
８月以降、当然ながらマスコミでは激しい朝日批判が起こり、さすがの朝日も低姿勢を取った。
社長が交代し、１２月には第三者委員会の報告書が出て、社内改革が提言された。
これを「反省期」と呼んでおこう。
この時期には、報道面では若干の路線修正の痕跡が見られた。
系統的ではないが、時折自衛隊についての肯定的な報道が現れた。
キャンペーン報道は姿を消した。
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これだけの偏向報道の嵐の中でも内閣支持率が約４０％もある。
自民党支持率も高い。
朝日新聞は最後の抵抗を試みて、なりふり構わない醜態をさらしていると見るべきだ。
いずれにせよ、朝日が特権的な権威を誇った時代は永久に去ったことだけは間違いない。
※朝日新聞を許せない。
国民に大迷惑を掛けながら一切の謝罪もなし、のうのうと事業をやり続ける横着を誰も許せるハズが無かろう。
敗戦処理をごまかした朝日 批評家・ジャーナリスト 西村幸祐氏
朝日新聞が過去２５年にわたる一連の慰安婦報道の捏造（ねつぞう）を認め、記事を削除してから１年になる。昨年の８月５、６両日で朝日は大きく紙面を割き、『私の戦争犯罪』という著書もある吉田清治に関する記事１６本（後に２本追加）を取り消した。吉田は慰安婦の強制連行に手を染めたと真っ赤な嘘をついていた。
すなわち８月５日は、朝日の「敗戦記念日」なのである。
その後、木村伊量社長（当時）が責任を取って辞任するが、そもそも敗戦記念日において朝日は敗戦処理を誤った。いや、ごまかした。
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今年に入ると理性をかなぐり捨てた朝日は、民主主義の多数決に疑義を唱え、安倍晋三政権をクーデター呼ばわりする断末魔の叫びを上げている。
（安全保障関連法案の答弁での）安倍首相の力強さを《断言首相》と批判するに至ってはご臨終である。
※左翼はえげつないが、保守はスマート過ぎる。
証言テープ「僕は持っていない」 朝日の戦争反省「誇りに思う」
慰安婦報道に関わった元朝日新聞記者、植村隆氏のインタビューは次の通り。
≪詳報は後日掲載します≫
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「僕が朝日の外に出たときに激しい攻撃がありましたよね。僕の娘は顔写真までさらされて。『自殺するまで追い込むしかない』ということまで書かれた。すごいショックを受けた」
－－こういうことは絶対に許されない
「娘まで巻き込まないでほしい。息子の（同じ植村姓の）友人まで。こんな事態を食い止めるために、裁判を起こした」
－－３年１２月の記事だが裁判を支援する義理のお母さんの関係者としての一記者が、原告に関する記事を載せることについて逡巡（しゅんじゅん）とか、葛藤はなかったのか
「結婚する前から取材してますから。母親と結婚したわけではないわけですし僕は別に家族のために書いたわけじゃないんですよ」
※確信を突かない質問に苛立つが、詳報を待とう。
朝日編集委員、首相にレッテル「ナチ支援者は安倍支持者」 ツイート削除し謝罪
朝日新聞の冨永格（ただし）特別編集委員が、ナチス支援者が安倍晋三政権の支持者であるとする内容をツイッターに書き込み、削除していたことが３日、分かった。
冨永氏は自身のツイッターに、ナチス・ドイツの旗を持った人たちのデモ写真とともに英語で「東京での日本人の国家主義者によるデモ。
彼らは安倍首相と彼の保守的な政権を支持している」と書き込んだ。
冨永氏のツイッターは、朝日新聞のホームページにある記者紹介のページからリンクが張られている。同氏は、ツイッターの紹介として「あれこれ含め個人の責任で本音をつぶやきますので、ヨロシクでごんす」としている。
すでに冨永氏は書き込みを削除し、ツイッター上で「嫌韓デモに参加する人たちには安倍首相の支持者が多いという趣旨でしたが、英語ツイートに『一般的に』の言葉が抜けていたので、彼らがこぞって首相を支持しているかの印象を与えるツイートになってしまいました。
失礼しました」などと釈明、謝罪した。
また、本社からの指示で「不注意から誤った内容をつぶやいてしまいました。改めておわび申し上げます」とした。
朝日新聞社広報部は、産経新聞の取材に対し「誤った内容のツイートだった。編集部門のガイドラインを逸脱した内容であり、記者に厳しく注意した」と説明。
「今回の事態を重く受け止め、記者への指導を徹底していく」としている。
※朝日新聞は心ある日本人の力で終わらせよう。
捏造を繰り返す朝日新聞は日本にいらない。
日経新聞のＦＴ買収 日本衰退の道をリードすることだけは御免蒙る
日本経済新聞社が英名門経済紙フィナンシャル・タイムズ（ＦＴ）・グループを買収した。
グローバル化に向け大きく舵を切った喜多恒雄会長の決断にまず拍手を送りたいところだが、重大な疑問がある。
１６００億円の大金を払って、アングロサクソン（英米）が支配する国際金融市場を基盤にしているＦＴを取り込む意義はビジネス利益だけか、という点だ。
日経の喜多会長はＦＴの編集権の独立を保証し、お互いの文化の違いを尊重すると明言した。
日経側からＦＴの編集路線に介入しないわけである。
となると、経営統合の重点はニュースやデータなどのコンテンツの相互活用、ＦＴが先を行くといわれるデジタル技術の日経による活用に絞られていく。
中略
日経とＦＴが日本の針路にかかわる政策で一致する場合も少なくない。
消費税増税が典型例だ。財務官僚の御用メディア同然の日経は消費税増税を推進し、ＦＴは国際金融市場の利害を意識して増税を安倍晋三首相に催促した。
完全にミスリードである。
日本経済は増税後、再生軌道から外れ、アベノミクスは正念場だ。
喜多会長は、ＦＴと「報道の使命、価値観を共有」していると表明したが、両社が共に日本衰退の道をリードすることだけはごめんこうむる。
※何時もながらの鋭い突っ込み、お見事である。
日本企業にシナ進出を煽った罪は消えていないが、未だ日本経済新聞が信頼されているのだろうか？
台湾で慰霊祭 バシー海峡の日本人戦没者ら悼み
太平洋戦争中、台湾とフィリピンの間にあるバシー海峡で亡くなった日本人兵士らの慰霊祭が台湾で開かれました。
バシー海峡は、アメリカの潜水艦の攻撃で多くの日本の輸送船などが沈没した場所で、「輸送船の墓場」と呼ばれました。
死者は10万人に上るともいわれています。
バシー海峡で亡くなった日本人のために建てられた台湾の潮音寺では2日、約160人が参列し、慰霊祭が開かれました。
遺族：「（戦後）70年というところで、また新たに思いを起こして、平和のために何ができるのかよく考えていかないといけないと思います」
主催者側は、今後も毎年、慰霊祭を開いていきたいとしています。
※ＡＮＮに物申す！ 何故、太平洋戦争と報道するのか？ 大東亜戦争の一部のアメリカ戦だろう。
大日本帝国兵は大東亜戦争を戦ったのである。
英霊が喜ぶと思うのか？ アメリカの嘘に何時まで付き合う、愚か者。
中国が指定した日本人戦犯
【第1次（1945年10月）】
▽土肥原賢二（奉天特務機関長）★▽谷寿夫（第6師団長）▽橋本欣五郎（陸軍大佐）★▽板垣征四郎（陸相）★▽畑俊六（中国派遣軍総司令官）★▽東条英機（陸相・首相）★▽影佐禎昭（中国派遣軍総司令部付）▽酒井隆（第23軍司令官）ら11人
【第2次（46年1月）】
▽南次郎（陸相）★▽荒木貞夫（陸相・文相）★▽平沼騏一郎（首相）★▽阿部信行（首相）▽米内光政（海相・首相）▽小磯国昭（首相）★▽嶋田繁太郎（海相）★▽広田弘毅（外相・首相）★▽松岡洋右（外相）★▽東郷茂徳（外相）★▽梅津美治郎（関東軍総司令官）★▽松井石根（上海派遣軍司令官）★▽寺内寿一（陸相）▽牟田口廉也（第18師団長）ら21人
（注）★は極東国際軍事裁判でA級戦犯として起訴。
※時事通信に物申す！ 中国ではないだろう、嘘を記載するな！ 中華民国の蒋介石だろう！ シナ共産党と中華民国を一緒にするな！ 時事通信は何か意図があるのか？ この記事を書いた記者は名を名乗れ！ 無責任な記事を配信するな。
沖縄二紙の偏向報道と世論操作
自民党の勉強会で、報道機関に圧力を掛ける発言が出た問題は各方面で物議を醸した。
ただ本稿では、その発言の是非を論じるつもりはない。
僅か４年間だが、沖縄に住んだ一人の新聞記者として、見聞きした沖縄での世論形成の実情を報告し、その背景を探れればと思う。
報じられない地元民の声 県民大会の異常な“盛況” 集会参加人数を“水増し” 支援活動は報じない
沖縄県民の六つの立場 本土ではなく「祖国」復帰 いまなお続く反日教育 「本土ｖｓ沖縄」の構図
「対策」ではなく「政策」を
中略
沖縄メディアがいとも安易に、かつ当然のように偏向報道を続けるが、一面、日本に「沖縄は日本のものではなく、日本である」という認識のもと、沖縄政策の有り様を改めて問いかけている気がする。
※あれだけ日本復帰を待ち望み、復帰を喜んでいた沖縄県民が、あっと言う間に左翼の被害者ビジネスの餌食になった。
これが日本の利権国家たる所以であり、誰も咎める者はいな勝ったが、ここに来て次第に嘘がばれ始めている。